顧客用途に合わせた製品開発と外部研究機関との連携
FY2016に初出。26回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「「Egg×Something＝「タマゴテック」」という発想のもと、液卵のみならず卵殻や卵殻膜も含めた鶏卵の可能性をさまざまな分野へと応用し、新たな価値創造を実現するための研究開発を強化しております。」
顧客用途に応じた液卵開発に加え、卵殻・卵殻膜を含む鶏卵全体の新規用途と価値創造へ研究開発の対象を広げている。研究開発費は218百万円、研究開発体制は19名である。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は117百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費117百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は82百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費82百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「研究開発体制は、関東事業部の研究開発担当と製造統轄部を中心として行っており、関東事業部研究開発担当３名と製造統轄部16名の社員計19名及びそれを補佐するパート従業員数名で、大学や他の研究機関等との連携を強化し、共同開発に向けた活動を本格的に始めております。具体的な研究開発活動は、安全・安心の面で殺菌液卵の需要が増えている中、未殺菌液卵と同等の起泡力を有する殺菌液卵の開発や顧客の用途に合った液卵等の研究開発に注力しております。その中で、殺菌製菓用卵白や液卵をベースとした新たな卵加工品について製品化が実現し、数社の顧客へ販売しております。」
研究開発体制を19名とし、殺菌製菓用卵白・液卵ベースの加工品を製品化して顧客販売する状況を通期で確認している。研究開発費は178百万円で、卵殻等の有効利用研究にも取り組んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は137百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費137百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は98百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費98百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、加工品売上高は、ゆで卵や茶碗蒸しベース等の販売価格の改定や卵白プロテインの販売増等により同41.3％増の216百万円」
顧客用途に応じた加工品の展開について、ゆで卵、茶碗蒸しベース、卵白プロテインの販売価格改定・販売増により、加工品売上高が前年同期比41.3％増の216百万円となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、加工品売上高はゆで卵や卵白プロテインの販売増等により同58.1％増の596百万円、その他売上高は同21.4％増の527百万円となりました。」
顧客用途に応じた加工品の展開について、ゆで卵や卵白プロテインの販売が増加し、加工品売上高が前年同期比58.1％増の596百万円となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、加工品売上高はゆで卵や卵白プロテインの販売増等により同64.7％増の152百万円、その他売上高は同37.4％増の169百万円となりました。」
ゆで卵や卵白プロテインなどの加工品販売が増加し、加工品売上高は前年同期比64.7％増の152百万円となった。研究開発活動自体については重要な変更がないと説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は69百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費69百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「その中で、殺菌製菓用卵白や液卵をベースとした新たな卵加工品ついて製品化が実現し、数社の顧客へ販売しております。」
顧客用途に応じた殺菌製菓用卵白や新たな卵加工品の製品化・顧客販売を進め、研究開発費は147百万円、研究開発体制は16名となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は117百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費117百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は76百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費76百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費36百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は104百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費104百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は71百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費71百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費31百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は113百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費113百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費34百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究開発体制は、関東事業部の研究開発担当と製造統轄部を中心として行っており、関東事業部研究開発担当４名と製造統轄部の生産管理課２名及び品質管理課９名の社員計15名及びそれを補佐するパート従業員数名で、大学や他の研究機関等との連携を強化し、共同開発に向けた活動を本格的に始めております。」
15名を中心とする研究開発体制、大学・研究機関との連携、顧客用途に応じた液卵開発を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は110百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期連結累計期間の研究開発費110百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は74百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費74百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は36百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費36百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究開発体制は、関東事業部の研究開発担当と製造統轄部を中心として行っており、関東事業部研究開発担当３名と製造統轄部の生産管理課３名及び品質管理課９名の社員計15名及びそれを補佐するパート従業員数名で、大学や他の研究機関等との連携を強化し、共同開発に向けた活動を本格的に始めております。具体的な研究開発活動は、安全・安心の面で殺菌液卵の需要が増えている中、未殺菌液卵と同等の起泡力を有する殺菌液卵の開発や顧客の用途に合った液卵等の研究開発に注力しております。その中で、殺菌製菓用卵白や卵白をメインに使用した茶碗蒸しベースについては製品化が実現し、数社の顧客へ販売しております。」
大学・研究機関との共同開発を本格化し、15名を中心とする研究開発体制のもと、殺菌製菓用卵白と茶碗蒸しベースの製品化および顧客販売を実現した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、県や国の研究機関や大学との連携を図って、鶏卵の新規用途の可能性や廃棄物の有効利用のための研究を行いたいと考えております。」
顧客ニーズの高い液卵の開発・品質改良に加え、大学・研究機関との共同開発、新規用途、廃棄物有効利用を研究テーマとしている。殺菌製菓用卵白等は製品化済みと記載されている。