サイバー攻撃・情報流出・システム停止
FY2016に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。87社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに63社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
情報流出、データ破壊・改ざん、システム停止のリスクと、規程整備・周知徹底による対策を引き続き示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合には、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
情報流出、データ破壊・改ざん、システム停止の可能性と情報セキュリティ強化策を引き続き記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「しかしながら、サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合には、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
情報流出、データ破壊・改ざん、システム停止のリスクと、規程整備・周知徹底による情報セキュリティ対策を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの情報についての厳格な管理体制を構築し、情報の取扱い等に関する規程類の整備・充実や従業員等への周知・徹底を図るなど、情報セキュリティを強化しております。しかしながら、サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合には、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
規程整備・従業員への周知徹底による対策と、サイバー攻撃等による情報流出・システム停止リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、これらの情報についての厳格な管理体制を構築し、情報の取扱い等に関する規程類の整備・充実や従業員等への周知・徹底を図るなど、情報セキュリティを強化しております。しかしながら、サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合には、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
規程整備・従業員への周知徹底による対策と、サイバー攻撃等による情報流出・システム停止リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「サイバー攻撃、不正アクセス、コンピューターウィルスの侵入等により、万一これら情報が流出した場合や重要データの破壊、改ざん、システム停止等が生じた場合には、当社グループの信用低下や業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
情報管理規程の整備や従業員への周知を行う一方、情報流出・データ破壊・システム停止の可能性を挙げている。