旭松食品（2911）・施策再掲
取締役会の実効性評価
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
取締役会実効性評価と独立社外取締役比率の向上93社が書いているテーマ・逆風0社・追い風93社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている93社のうち14社を表示しています。上の文は93社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、2021年より全取締役、監査役を対象に自己評価による取締役会の実効性評価を行い、取締役会の実効性を継続的に高めていく取組を行っております。」
全取締役・監査役を対象とする自己評価による取締役会実効性評価を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、2021年より全取締役、監査役を対象に自己評価による取締役会の実効性評価を行い、取締役会の実効性を継続的に高めていく取組を行っております。」
2021年からの全取締役・監査役を対象とする自己評価による取締役会実効性評価を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、2021年より全取締役、監査役を対象に自己評価による取締役会の実効性評価を行い、取締役会の実効性を継続的に高めていく取組を行っております。」
2021年から、全取締役・監査役を対象とする自己評価による取締役会実効性評価を開始したことを初めて独立した施策として記載している。