読む価値
53定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-55
百万円（営業損失）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年４月１日〜2026年６月30日連結日本基準売上高1,823百万円前年比 +0.4%進捗 23.4%
営業利益-55百万円
経常利益-28百万円
純利益（親会社株主帰属）-3百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△1.92円
期末の財政状態
総資産10,314百万円
うち純資産 8,341 百万円自己資本比率 80.9%前期末比 -0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高7,800百万円（前年比 +1.5%）
営業利益120百万円（前年比 +36.7%）
経常利益210百万円（前年比 +2.3%）
純利益150百万円（前年比 -35.0%）
業績予想の修正無
年間配当予想45円 → 35円
業績の増減要因
販売数量は期初に伸び悩んだものの、高付加価値商品の販売活動により売上高は回復傾向。利益面では、円安や中東情勢の影響などにより原材料・エネルギー価格、人件費などの製造コスト上昇が続いた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし）
重要な後発事象2026年7月24日開催の取締役会で、政策保有株式の縮減と資産効率化を目的に、保有する上場有価証券3銘柄の一部売却を決議。売却益100百万円を見込んでおり、2027年3月期第2四半期に特別利益として計上する見込み。
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 11,675千円、投資有価証券売却益 13,620千円 / 特別損失 固定資産除却損 387千円
減価償却費111,198千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数1,876,588
期末自己株式数61,078
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年４月１日〜2026年６月30日 |
| 売上高 | 1,823百万円（前年比 +0.4%） |
| 営業利益 | -55百万円 |
| 経常利益 | -28百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △1.92円 |
| 自己資本比率 | 当期末 80.9 / 前期末 81.4 |
| 総資産 | 10,314百万円 |
| 純資産 | 8,341百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 7,800百万円（前年比 +1.5%） / 営業利益 120百万円（前年比 +36.7%） / 経常利益 210百万円（前年比 +2.3%） / 純利益 150百万円（前年比 -35.0%） |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 45円 → 35円 |
| 減価償却費 | 111,198千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 11,675千円、投資有価証券売却益 13,620千円 / 特別損失 固定資産除却損 387千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：なし） / 除外 0社（社名：なし） |
| 重要な後発事象 | 2026年7月24日開催の取締役会で、政策保有株式の縮減と資産効率化を目的に、保有する上場有価証券3銘柄の一部売却を決議。売却益100百万円を見込んでおり、2027年3月期第2四半期に特別利益として計上する見込み。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 1,876,588 |
| 期末自己株式数 | 61,078 |
| 業績の増減要因 | 販売数量は期初に伸び悩んだものの、高付加価値商品の販売活動により売上高は回復傾向。利益面では、円安や中東情勢の影響などにより原材料・エネルギー価格、人件費などの製造コスト上昇が続いた。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。販売数量は期初に伸び悩んだものの、高付加価値商品の販売活動で売上高は回復しました。利益面では、円安や中東情勢の影響などにより原材料・エネルギー価格、人件費などの製造コスト上昇が続いたことが主因です。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。