収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
収益認識会計基準を第1四半期連結会計期間の期首から適用していることを継続して記載した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
収益認識会計基準を第1四半期連結会計期間の期首から適用していることを再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。」
収益認識会計基準を第1四半期連結会計期間の期首から適用していることを継続して記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この適用により、当第３四半期連結累計期間の売上高は50億75百万円減少しており、425億52百万円となりました。」
収益認識会計基準を第1四半期連結会計期間の期首から適用した結果、第3四半期累計期間の売上高は従来の計上方法と比べ50億75百万円減少した。営業利益等への影響はないと記載した。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用しております。 この結果、当第１四半期連結累計期間の「売上高」、「売上総利益」及び「販売費及び一般管理費」はそれぞれ1,644百万円減少しております。また「営業利益」、「経常利益」及び「税金等調整前四半期純利益」に与える影響はありません。」
2022年3月期第1四半期の期首から収益認識会計基準の適用を開始した。販売促進費等を売上高から減額する方法へ変更し、売上高等は1,644百万円減少したが、営業利益等への影響はないと記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用により、翌連結会計年度の「売上高」は、従来、「販管費及び一般管理費」として計上していた一部の費用について、「売上高」の減額として計上することを見込んでおります。」
2022年3月期首からの収益認識基準適用に向けて準備を進め、売上高が従来の計上方法より約64億円減少する見込みを明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準を2022年3月期首から適用する予定とし、影響額を引き続き評価中とした。 - FY2018初出有価証券報告書
「適用予定日は、平成34年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する新会計基準等について、平成34年3月期首からの適用予定とし、影響額を評価中と記載した。