新工場稼働を契機とした減価償却方法の定額法変更
FY2024-Q1に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2024通期の減価償却費減少額を確定有価証券報告書
「この結果、従来の方法に比べて、当連結会計年度の減価償却費が412,412千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ増加しています。」
新工場稼働を契機とした定額法への変更を通期で適用し、減価償却費は従来法比4億1,241万2千円減少した。 - FY2024-Q3減価償却費減少額を更新有価証券報告書
「この結果、従来の方法に比べて、当第３四半期連結累計期間の減価償却費が297,163千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ増加しています。」
第1四半期から適用した定額法を継続し、第3四半期累計では従来法比で減価償却費が2億9,716万3千円減少した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社及び連結子会社は有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降取得した建物（建物附属設備を除く。）並びに2016年４月１日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用していましたが、第１四半期連結会計期間より定額法に変更しています。これは、主力商品「サラダスティック」を製造する新工場の稼働を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法を再検討した結果、設備は今後安定的に稼働することが見込まれるため、減価償却費を耐用年数期間にわたり均等に費用配分することがより適切であると判断し、定額法に変更したものです。この結果、従来の方法に比べて、当第２四半期連結累計期間の減価償却費が193,506千円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ増加しています。」
第1四半期から適用した定額法への変更を継続し、第2四半期累計では減価償却費が従来法比1億9,350万6千円減少した。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「当社及び連結子会社は有形固定資産の減価償却方法について、従来、定率法（ただし、1998年４月１日以降取得した建物（建物附属設備を除く。）並びに2016年４月１日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用していましたが、当第１四半期連結累計期間より定額法に変更しています。これは、主力商品「サラダスティック」を製造する新工場の稼働を契機として、設備の使用方法に照らした償却方法を再検討した結果、設備は今後安定的に稼働することが見込まれるため、減価償却費を耐用年数期間にわたり均等に費用配分することがより適切であると判断し、定額法に変更したものです。この結果、従来の方法に比べて、当第１四半期連結累計期間の減価償却費が92,366千円減少し、営業損失、経常損失はそれぞれ減少し、税金等調整前四半期純利益は増加しています。」
本社第二工場の稼働を契機に設備の使用方法を再検討し、有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により当第1四半期の減価償却費は92,366千円減少した。