固定資産の減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
シノブフーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、有形固定資産1,426百万円（内土地658百万円）を有する千葉工場において、土地の市場価格の著しい下落により、減損の兆候が認められております。減損損失の認識の要否の判定の結果、千葉工場は、見積った割引前将来キャッシュ・フローの総額が有形固定資産の帳簿価額を上回ったことから、減損損失を認識しておりません。」
当年度は新たな減損損失を計上せず、減損兆候は千葉工場に残るものの、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったと記載した。 - 2026-05-28悪化株主総会
「千葉工場において、土地の市場価格の著しい下落により、減損の兆候が認められております。」
千葉工場について減損の兆候を記載した。一方、減損損失は認識していない。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「業績の低迷などが認められた広島工場において、見積った割引前将来キャッシュ・フローの総額が有形固定資産の帳簿価額を下回ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失937百万円を計上いたしました。」
名古屋工場に続き、広島工場でも業績低迷を背景に9億3,700万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「土地の市場価格の著しい下落などが認められた名古屋工場において、見積った割引前将来キャッシュ・フローの総額が有形固定資産の帳簿価額を下回ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失812百万円を計上いたしました。」
前年度の大阪工場に続き、名古屋工場についても土地価格下落等を背景に8億1,200万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「土地の市場価格の著しい下落が認められた大阪工場において、見積った割引前将来キャッシュ・フローの総額が有形固定資産の帳簿価額を下回ったため、当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失1,473百万円を計上いたしました。」
従来は減損兆候があるものの損失未認識だった大阪工場について、土地価格下落を背景に14億7,300万円の減損損失を実際に計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループでは、有形固定資産3,292百万円（内土地2,293百万円）を有する大阪工場、1,769百万円（内土地382百万円）を有する名古屋工場、1,416百万円（内土地658百万円）を有する千葉工場、761百万円（内土地167百万円）を有する岡山工場において、土地の市場価格の著しい下落又は業績の悪化により、減損の兆候が認められております。」
減損の兆候が認められる工場が従来の3工場から岡山工場を含む4工場に増え、業績悪化も兆候の要因として記載された。一方、減損損失は認識していない。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループでは、有形固定資産3,391百万円（内土地2,293百万円）を有する大阪工場、1,912百万円（内土地382百万円）を有する名古屋工場、1,386百万円（内土地658百万円）を有する千葉工場において、土地の市場価格が著しく下落しており、減損の兆候が認められております。」
大阪・名古屋・千葉の3工場で土地の市場価格下落による減損兆候が認められたと初めて具体的に記載した。ただし、割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回ったため、当期は減損損失を認識していない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「時価の下落や将来のキャッシュ・フローの状況によっては、これらの資産の減損処理が必要となる場合があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「時価の下落や将来のキャッシュ・フローの状況によっては、これらの資産の減損処理が必要となる場合があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の減損可能性を引き続きリスクとして記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「時価の下落や将来のキャッシュ・フローの状況によっては、これらの資産の減損処理が必要となる場合があり、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
前連結会計年度には土地について196百万円の減損損失を計上したが、当連結会計年度の減損損失はない。