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ニチレイ(2871)・方針再掲

「ニチレイの約束」による持続可能な社会への貢献

FY2017に初出。16回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

16記載
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2021再掲FY2023-Q1 – FY20262017: 120172018: 220182019: 420192020: 320202021: 220212022: 220222023: 120232024: 020242025: 020252026: 12026
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直近の記載が「再掲」なのは、ほかに75社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている184社のうち14社を表示しています。上の文は184社すべてから計算しています。このテーマの655件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「ニチレイグループは、地球環境・地域社会に及ぼす影響に配慮し、人権を尊重しながら、食の「調達」「生産」「物流」「販売」などの事業活動を通じて新たな価値を創造し、社会課題の解決に取り組みます。」

    「ニチレイの約束」をサステナビリティ基本方針として、食のバリューチェーン、人権、環境、社会課題解決、ステークホルダーとの対話を一体的に進める姿勢を再確認している。
  2. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、新たな中期経営計画「Compass Rose 2024」(2022年度~2024年度)をスタートさせ、「サステナビリティ基本方針~ニチレイの約束~」に基づく事業活動を通じて、豊かな食生活と健康を支える企業としての社会的責任を果たしつつ、資本効率を追求した経営に取り組み、社会的価値と経済的価値の向上を目指した施策に取り組みました。」

    サステナビリティ基本方針に基づき、食と健康、社会的責任、社会的価値・経済的価値、資本効率を結び付ける姿勢を再確認している。
  3. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、新たな中期経営計画「Compass Rose 2024」(2022年度~2024年度)をスタートさせ、「サステナビリティ基本方針~ニチレイの約束~」に基づく事業活動を通じて、豊かな食生活と健康を支える企業としての社会的責任を果たしつつ、資本効率を追求した経営に取り組み、社会的価値と経済的価値の向上を目指した施策に取り組みました。」

    従来の「ニチレイの約束」をサステナビリティ基本方針として位置づけ、食と健康、社会的価値・経済的価値、資本効率を結び付ける姿勢を再確認している。
  4. FY2022再定義有価証券報告書

    「本計画では、これまでのCSR基本方針を刷新したサステナビリティ基本方針に基づく事業活動を通じて、社会課題の解決と資本効率の追求に取り組むことでニチレイグループの持続的な企業価値の向上を目指してまいります。」

    従来のCSR基本方針をサステナビリティ基本方針へ刷新し、社会課題解決、資本効率、企業価値向上を結び付ける枠組みに改めている。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「ニチレイグループは、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献します。また、経済的・社会的・環境的側面に配慮しながら事業活動に取り組み、その活動をステークホルダーの皆様に広く公表し、理解と対話を深めてまいります。」

    「ニチレイの約束」に基づく顧客価値創造、社会課題解決、ステークホルダーとの対話を再確認している。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループは、生活を支える社会的基盤として、従業員を含むサプライチェーン上の安全に十分配慮したうえで企業活動を行い、経営環境の変化を的確に捉えながら「持続的な利益成長」と「豊かな食生活と健康を支える新たな価値の創造」の実現に向けた施策に取り組みました。」

    サプライチェーンの安全、食と健康を支える価値創造、持続的利益成長を事業活動に組み込む姿勢を再確認している。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、生活を支える社会的基盤として、従業員を含むサプライチェーンの安全に十分配慮したうえで企業活動を行い、経営環境の変化を的確に捉えながら「持続的な利益成長」と「豊かな食生活と健康を支える新たな価値の創造」の実現に向けた施策に取り組みました。」

    サプライチェーンの安全への配慮、食と健康を支える新たな価値の創造、持続的な利益成長を企業活動に組み込む姿勢を再確認している。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「CSR基本方針“ニチレイの約束”~持続可能な社会の実現に向けて~ ニチレイグループは、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献します。」

    「ニチレイの約束」に基づく顧客価値創造、社会課題解決、持続可能な社会への貢献を再確認している。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年4月からの3年間、当社グループは中期経営計画「WeWill 2021」に取り組んでおります。経営環境の変化を的確にとらえながら、加工食品事業と低温物流事業を中心に成長及び基盤強化に向けた設備投資を実施し、「持続的な利益成長」と「豊かな食生活と健康を支える新たな価値の創造」の実現を目指してまいります。」

    「ニチレイの約束」に沿う食と健康、顧客価値創造、社会課題解決の姿勢を、WeWill 2021の成長投資と価値創造に結び付けて再確認している。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年4月からの3年間、当社グループは中期経営計画「WeWill 2021」に取り組んでおります。経営環境の変化を的確にとらえながら、加工食品事業と低温物流事業を中心に成長及び基盤強化に向けた設備投資を実施し、「持続的な利益成長」と「豊かな食生活と健康を支える新たな価値の創造」の実現を目指してまいります。」

    「ニチレイの約束」に沿う食と健康、顧客価値創造、社会課題解決の姿勢を、新中期計画の設備投資・利益成長・価値創造に結び付けて再確認している。
  11. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、新たな中期経営計画「WeWill 2021」(2019年度~2021年度)をスタートさせ、主力事業を中心に将来の利益成長及び基盤強化への投資を推進し、「豊かな食生活と健康を支える新たな価値の創造」の実現に向けた施策に取り組みました。」

    新中期計画の開始において、食と健康を支える新たな顧客価値の創造を事業活動の方向性として再確認している。
  12. FY2019再掲有価証券報告書

    「CSR基本方針“ニチレイの約束”~持続可能な社会の実現に向けて~ ニチレイグループは、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献します。」

    「ニチレイの約束」に基づき、食と健康、顧客価値創造、社会課題解決を事業活動に組み込む姿勢を再確認している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年4月からの3年間、当社グループは中期経営計画「POWER UP 2018」に取り組んでおります。経営環境の変化を確実にとらえ、事業の展開を通じて社会的な課題の解決に貢献しつつ、安定的かつ着実な成長を実現することを目標としております。」

    食と健康を支える企業として、事業活動による顧客価値創造・社会課題解決と安定的成長を結び付ける姿勢を計画最終年度にも再確認している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況のなか、当社グループは、中期経営計画「POWER UP 2018」(2016年度~2018年度)の最終年度を迎え、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献しつつ、主力事業の更なる強化による持続的な利益成長と資本効率の向上に向けた施策に取り組みました。」

    食と健康、顧客価値創造、社会課題解決を事業活動に組み込む姿勢を、計画最終年度にも再確認している。
  15. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「中期経営計画「POWER UP 2018」(2016年度~2018年度)の最終年度を迎え、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献しつつ、主力事業の更なる強化による持続的な利益成長と資本効率の向上に向けた施策に取り組みました。」

    「ニチレイの約束」に沿う、食と健康、顧客価値創造、社会課題解決を事業活動に組み込む方針を再確認している。
  16. FY2017初出有価証券報告書

    「ニチレイグループは、食と健康を支える企業として事業活動を通じて新たな顧客価値を創造し、社会課題の解決に貢献します。また、経済的・社会的・環境的側面に配慮しながら事業活動に取り組み、その活動をステークホルダーの皆様に広く公表し、理解と対話を深めてまいります。」

    「ニチレイの約束」をCSR基本方針として明示し、顧客価値創造、社会課題解決、ステークホルダーとの対話を一体の方針として示している。
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