読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
中立
会社の説明から読み取った方向です。規模
—
書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
断定的
どれだけ断定的に書かれているかです。この訂正が対象としている書類
適時開示当社及び当社子会社の役員に対する株式報酬制度の改定に関するお知らせ2026-05-15
どこを、どう直したか
すでに公表した書類の記載を、会社があとから直したものです。
28日間この間、訂正前の記載が公表されたままでした（書類が示す元の開示日から算出）
この訂正2026-06-12
訂正箇所（元の書類のどこか）
１．改定の概要及び改定の理由（２）
訂正前
本制度１：基準交付株式数の上限320千株（うち社外取締役40千株）、本制度２：基準交付株式数の上限1,000千株
訂正後
本制度１：基準交付株式数の上限720千株（うち社外取締役90千株）、本制度２：基準交付株式数の上限2,230千株
変更点本制度１は320千株から720千株、本制度２は1,000千株から2,230千株に訂正。うち社外取締役は40千株から90千株に訂正
業績への影響（会社の説明）
各取締役に割当てる当社株式の総数の上限の株数には訂正はありません
訂正の理由
基準交付株式数の上限ではなく、各取締役に割当てる当社株式の総数の上限の株数を誤って記載していたため
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 訂正の対象となる開示 | 当社及び当社子会社の役員に対する株式報酬制度の改定に関するお知らせ |
| 元の開示日 | 2026年5月15日 |
| 訂正箇所 | １．改定の概要及び改定の理由（２） |
| 訂正内容 | 本制度１：基準交付株式数の上限320千株（うち社外取締役40千株）、本制度２：基準交付株式数の上限1,000千株 → 本制度１：基準交付株式数の上限720千株（うち社外取締役90千株）、本制度２：基準交付株式数の上限2,230千株 |
| 訂正の理由 | 基準交付株式数の上限ではなく、各取締役に割当てる当社株式の総数の上限の株数を誤って記載していたため |
| 業績への影響 | 各取締役に割当てる当社株式の総数の上限の株数には訂正はありません |
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。元の開示では、基準交付株式数の上限ではなく、各取締役に割り当てる当社株式の総数の上限の株数を誤って記載していたため。各取締役に割り当てる当社株式の総数の上限の株数には訂正はない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。