売上高・営業利益の増加と純利益の減少

「売上高は199億73百万円（前年同期比4.7％増）となりました。利益面につきましては、売上高増加に伴い売上総利益は増加した一方で、広告宣伝費や運賃・保管料が増加したこと等により、営業利益は10億23百万円（同1.5％減）、経常利益は12億92百万円（同2.0％減）、投資有価証券の売却益を特別利益に計上したこと等により、親会社株主に帰属する四半期純利益は16億23百万円（同78.2％増）となりました。」

「この結果、家庭用食品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と機能性を追求したパウチタイプの製品や、明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。業務用食品の販売は、コンビニエンスストアおよび給食向けが減少し、当連結会計年度の売上高は750億78百万円（前年同期比0.6％増）となりました。」

「この結果、家庭用食品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と機能性を追求したパウチタイプの製品や、明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。業務用食品の販売は、コンビニエンスストアおよび給食向けが減少し、当中間連結会計期間の売上高は389億16百万円（前年同期比0.5％増）となりました。利益面では、売上総利益および広告宣伝費の増加と販売奨励金の減少等により、営業利益は22億４百万円（同0.5％増）、受取配当金等が増加したことにより、経常利益は25億67百万円（同4.6％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は18億21百万円（同1.6％増）となりました。」

「この結果、家庭用食品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と機能性を追求したパウチタイプの製品や、明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により伸長しました。業務用食品の販売は、価格改定およびコンビニエンスストアや外食産業向けが堅調で、さらにペットフードが伸長し、当連結会計年度の売上高は746億50百万円（前年同期比1.6％増）となりました。」

「この結果、家庭用食品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と健康志向や機能性を追求した製品や、明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により伸長しました。業務用食品の販売は、価格改定およびコンビニエンスストアや外食産業向けが伸長し、当中間連結会計期間の売上高は387億15百万円（前年同期比3.3％増）となりました。利益面では、売上総利益の増加と販売奨励金等の減少により、営業利益は21億93百万円（同57.3％増）、受取配当金が増加したこと等により、経常利益は24億54百万円（同50.9％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は17億92百万円（同38.1％増）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と健康志向や機能性を追求した製品や明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。業務用製品の販売は、価格改定および各種給食向けが伸長したこと等により増加したため、当連結会計年度の売上高は569億64百万円（前年同期比4.5％増）となりました。利益面では、売上総利益の増加と物流費等の減少等により、営業利益は22億３百万円（前年同期は３億74百万円の営業損失）、持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は26億53百万円（前年同期は１億９百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億33百万円（前年同期は１億21百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」

「この結果、販売においては、家庭用製品は、価格改定による買い控え等の影響はありましたが、新価格の定着と、健康志向や機能性を追求した製品、明確な製品コンセプトを打ち出した製品がお客様に支持されたこと等により伸長しました。業務用製品は、価格改定による新価格の定着と、各種給食向けの販売が増加したこと等により伸長したため、当第２四半期連結累計期間の売上高は374億83百万円（前年同期比5.3％増）となりました。利益においては、原材料価格の大幅な値上がり等により売上原価が増加しましたが、広告宣伝費や物流費の減少等により、営業利益は13億94百万円（前年同期比37.5倍）、持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は16億26百万円（前年同期比863.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億98百万円（前年同期比15.3倍）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は、健康志向や機能性を追求した製品や、明確な製品コンセプトを訴求した製品がお客様に支持されたこと等により伸長しました。また業務用製品の販売は、各種給食やコンビニエンスストア向けの需要が回復したこと等により、当第１四半期連結累計期間の売上高は186億87百万円（前年同期比5.2％増）となりました。利益面では、各種原材料価格や燃料費の高騰にともない売上原価率は上昇しましたが、価格改定の浸透および販売奨励金や運賃・保管料等の減少により営業利益は４億88百万円（同33.1％増）、受取配当金および海外関連会社の持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は６億68百万円（同28.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億59百万円（同28.5％増）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は、健康志向や機能性を追求した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。また業務用製品の販売は、各種給食やコンビニエンスストア向けの需要が回復したこと等により増加したため、当連結会計年度の売上高は704億52百万円（前年同期比2.9％増）となりました。利益面では、製品の価格改定を上回る原材料価格の大幅な値上がり等による売上原価の上昇と、販売奨励金や物流費の増加等により、営業損失は11億33百万円（前年同期は22億68百万円の営業利益）、受取配当金が増加したこと等により、経常損失は７億91百万円（前年同期は25億51百万円の経常利益）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は、健康志向や機能性を追求した製品がお客様に支持されたこと等により増加しました。業務用製品の販売は、引き続き各種給食やコンビニエンスストア向けの需要が回復したこと等により増加したため、当連結累計期間の売上高は545億７百万円（前年同期比3.6％増）となりました。 利益面では、原材料価格の高騰等により売上原価率が上昇し、さらに販売奨励金や物流費が増加したこと等から、営業損失は３億74百万円（前年同期は25億80百万円の営業利益）、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常損失は１億９百万円（前年同期は28億52百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は１億21百万円（前年同期は22億44百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は価格改定による買い控え等の影響を受けて減少しましたが、業務用製品の販売は、各種給食やコンビニエンスストア向けの需要が引き続き順調に回復したこと等により増加したため、当連結累計期間の売上高は356億９百万円（前年同期比0.7％増）となりました。利益面では、原材料価格の高騰や急速な円安の進行等により売上原価率が上昇したこと等から、営業利益は37百万円（同98.2％減）、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常利益は１億68百万円（同92.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は84百万円（同95.3％減）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売はコロナ禍で増加した内食需要の継続と、業務用製品の販売での各種給食やコンビニエンスストア向けの需要の回復等により増加し、当連結累計期間の売上高は177億60百万円（前年同期比2.3％増）となりました。利益面では、各種原材料価格や燃料費の高騰に伴う売上原価率の上昇により、営業利益は３億67百万円（同56.3％減）、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常利益は５億21百万円（同47.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億57百万円（同62.0％減）となりました。」

「この結果、家庭用製品の販売は、コロナ禍での内食需要の拡大が一服したことにより減少しましたが、業務用製品の販売は、各種給食やコンビニエンスストア向けの需要が順調に回復したこと等により増加したため、当第３四半期連結累計期間の売上高は525億89百万円（前年同期比0.3％増）となりました。利益面では、原材料価格の高騰等により売上原価率が上昇し、さらに販売奨励金や物流費が増加したこと等から、営業利益は25億80百万円（同22.0％減）、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常利益は28億52百万円（同23.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億44百万円（同19.0％減）となりました。」

「当第２四半期連結累計期間の売上高は353億59百万円（前年同期比0.6％増）となりました。利益面では、原材料等の価格上昇および昨年稼働を開始した新プラントの減価償却費の負担により売上原価率が上昇しました。あわせて、販売奨励金や物流費が増加したこと等から、営業利益は20億14百万円（同21.5％減）、経常利益は21億95百万円（同22.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億15百万円（同12.8％減）となりました。」

「利益面では、各種資材価格が上昇したことに加え、販売奨励金や広告宣伝費、物流費が増加したこと等により、 営業利益は８億40百万円 （前年同期比 33.3％減 ）、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、 経常利益は９億93百万円 （同 30.6％減 ）、 親会社株主に帰属する四半期純利益は９億41百万円 （同 3.2％減 ）となりました。」

「このような環境の中、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の影響により家庭用製品の販売が堅調であったこと、また、健康志向や簡便性等の消費者ニーズに対応した缶詰やパスタ製品等の販売が寄与し、当連結会計年度の売上高は前年同期比0.6％増の833億47百万円となりました。」

「この結果、売上高は前年同期比2.0％増の646億26百万円となりました。利益面では、主原料の価格が安定して推移したこと等により、営業利益は33億８百万円（前年同期比31.1％増）、海外関連会社の持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は37億40百万円（同34.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億71百万円（同45.2％増）となりました。」

「この結果、売上高は前年同期比2.3％増の432億84百万円となりました。利益面では、主原料の価格が安定して推移したこと等により、営業利益は25億65百万円（前年同期比66.8％増）、海外関連会社の持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は28億18百万円（同70.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億81百万円（同86.6％増）となりました。」

「利益面では、主原料の価格が安定して推移したことや出張等の自粛にともない一般管理費が減少したこと等により、営業利益は12億60百万円（前年同期比79.3％増）、海外関連会社の持分法による投資利益が増加したこと等により、経常利益は14億31百万円（同76.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億73百万円（同76.6％増）となりました。」

「当連結会計年度の売上高は828億52百万円（前期比3.7％増）となりました。利益面では、付加価値を高めた新製品が好調だったことや主原料の価格や為替が年間を通じて安定して推移したこと等により、営業利益は30億67百万円（前期比96.7％増）、経常利益は34億２百万円（前期比82.1％増）となりました。」

「当第３四半期連結累計期間における当社グループは、人件費、物流費等の上昇を踏まえて、製品価格の改定や製品数の絞り込みを引き続き行いました。当第３四半期連結会計期間では、消費税率の改定等の影響を受けましたが、消費者の健康志向や簡便性のニーズに対応したツナ製品やパスタ製品が堅調に推移し、売上高は、前年同期比1.2％増の633億68百万円となりました。 利益面では、付加価値を高めた新製品が好調だったこと、まぐろ・かつお価格が比較的安定して推移したこと等により、営業利益は25億24百万円（前年同期比25.9％増）となりました。 一方、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常利益は、27億72百万円（同21.8％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、19億８百万円（同41.0％増）となりました。」

「当期は消費者の健康志向や個食ニーズに対応したツナ製品が伸長し、売上高は前年同期比3.0％増の422億94百万円となりました。利益面では、付加価値を高めた新製品が好調だったこと、まぐろ・かつお価格が比較的安定して推移したこと等により、営業利益は15億38百万円（前年同期比17.9％増）となりました。一方、海外関連会社の持分法による投資利益が減少したこと等により、経常利益は16億52百万円（同12.0％増）となりました。前年同期には、製品回収による特別損失を計上したこともあり、親会社株主に帰属する四半期純利益は11億15百万円（同27.3％増）となりました。」

「主力のツナ製品が好調で、売上高は前年同期比3.3％増の209億78百万円となりました。利益面では、原材料価格に加え、運賃・保管料等の上昇が続いているものの、付加価値を高めた新製品が好調だったことや広告宣伝費が減少したこと等により、営業利益は７億３百万円（前年同期比8.5％増）となりました。」

「この結果、当連結会計年度の売上高は、原料事情の悪化等により価格改定した業務用製品の売上が減少したものの、家庭用ツナ製品の販売が伸長したことにより、799億20百万円（前期比0.1％増）となりました。利益面では、広告宣伝費が増加したものの、ツナや乾物製品などの価格改定や新製品の開発・育成などが奏功し、営業利益は15億59百万円（同10.9％増）となりました。」

「当連結会計年度の売上高は、家庭用ツナ製品の販売が伸長したことにより、前年同期比1.1％増の626億18百万円となりました。利益面では、「シーチキン」関連の広告宣伝費が増加しましたが、ツナや乾物製品などの価格改定の効果が現れたこと等により、営業利益は20億５百万円（前年同期比10.7％増）となりました。海外関連会社による持分法投資利益や受取配当金が増加したことにより経常利益は22億76百万円（同12.9％増）となりました。特別損失にマカロニ製品の回収費用や製品開発・品質管理業務の拠点である「はごろもイノベーションセンター」の建設にともなう旧本社事務所の固定資産除却損と事務所移転費用を計上しました。加えて、税務上の繰越欠損金を持つ連結子会社を吸収合併したことによる特殊要因のあった前連結会計年度に比べて税金費用が増加したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億53百万円（同35.4％減）となりました。」

「利益面では、「シーチキン」関連の広告宣伝費が増加しましたが、かつお製品の価格改定の効果が現れたことや販売奨励金が減少したこと等により、営業利益は13億５百万円（前年同期比0.8％増）となりました。海外関連会社による持分法による投資利益が増加したことにより経常利益は14億75百万円（同11.5％増）となりました。特別損失にマカロニ製品の回収費用を計上したことに加え、税務上の繰越欠損金を持つ連結子会社を吸収合併したことによる特殊要因のあった前連結会計年度に比べて税金費用が増加したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億76百万円（同36.5％減）となりました。」

「利益面では、前連結会計年度に実施したかつお製品等の価格改定の効果が現れたものの、販売奨励金や広告宣伝費が増加したことにより、営業利益は６億48百万円（前年同期比1.6％増）となりました。海外関連会社による持分法による投資利益が増加したことにより経常利益は７億81百万円（同14.8％増）となりました。特別損失にマカロニ製品の回収費用を計上したことに加え、税務上の繰越欠損金を持つ連結子会社を吸収合併したことによる特殊な要因のあった前連結会計年度に比べて税金費用が増加したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億17百万円（同39.4％減）となりました。」

「売上高は798億56百万円（前期比0.7％増）と堅調でした。利益面では、主原料であるきはだ鮪やかつおの価格の高騰に加え、販売奨励金や広告宣伝費が増加したこと等により、営業利益は14億５百万円（同50.7％減）となりました。」

「利益面では、主原料であるきはだ鮪やかつお、米の価格上昇に加え、価格競争の激化にともない販売奨励金が増加し、営業利益は18億10百万円（前年同期比39.7％減）、経常利益は20億15百万円（同36.8％減）となりました。」

「個食ニーズに対応したパウチ製品の販売を積極的に推進しましたが、ツナ製品の販売が減少し、売上高は前年同期比0.7％減の411億84百万円となりました。利益面では、主原料であるきはだ鮪やかつおの価格の上昇に加え、販売奨励金や物流費が増加し、営業利益は12億94百万円（前年同期比37.5％減）、経常利益は13億23百万円（同39.9％減）となりました。」

「売上高は前年同期比3.5％減の201億77百万円となりました。利益面では、主原料であるきはだ鮪やかつおの価格の上昇に加え、販売奨励金や物流費が増加し、営業利益は６億38百万円（前年同期比47.8％減）、経常利益は６億81百万円（同49.8％減）となりました。」

「この結果、売上高は792億98百万円（前期比1.9％増）と堅調でした。利益面では、広告宣伝費・販売奨励金等の販売費や、マイナス金利の影響による退職給付費用等の人件費が増加しましたが、主原料であるきはだ鮪やかつおの仕入価格が安定して推移したことで、営業利益は28億50百万円（同4.7％増）となりました。」

「この結果、売上高は613億48百万円（前年同期比2.0％増）と堅調に推移しました。利益面では、売上高の増加に加え、主原料であるきはだ鮪やかつおの仕入価格が安定して推移したことや、その他原材料の価格が下落したことなどにより、売上総利益が前年同期比増加しました。販売奨励金等の販売費が増加したことに加え、マイナス金利の影響による退職給付費用等の人件費が増加しましたが、営業利益は30億１百万円（前年同期比9.6％増）、経常利益は31億88百万円（同7.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は20億93百万円（同3.9％増）となりました。」

「この結果、売上高は414億73百万円（前年同期比5.5％増）と好調に推移しました。利益面では、主材料であるきはだ鮪やかつおの価格が安定して推移したことに加え、一部原材料の価格が下落したことなどにより、売上原価率は63.1％と前年同期比1.5ポイント低下しました。広告宣伝活動を積極的に展開したことで販売費が増加しましたが、営業利益は20億71百万円（前年同期比20.8％増）、経常利益は22億１百万円（同19.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は15億33百万円（同24.5％増）となりました。」

「この結果、営業利益は12億22百万円（前年同期比32.0％増）、経常利益は13億57百万円（同31.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億56百万円（同39.5％増）となりました。」

「この結果、売上高は778億49百万円（前期比4.4％増）となりました。利益面では、主原料のきはだ鮪・かつおの価格が比較的安定して推移したことなどにより、営業利益は27億22百万円（同55.8％増）、経常利益は30億89百万円（同50.4％増）となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、法人税等が増加したことにより17億87百万円（同6.3％減）となりました。」