和弘食品（2813）・施策再掲
改革プロジェクトとものづくり改革推進室
FY2016に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ものづくり改革部の設置による製造改革推進体制の整備2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「2021年６月 当社取締役就任 生産本部長兼改革推進部長」
改革推進部を所管する取締役の体制が役員略歴に引き続き記載されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2021年６月 当社取締役就任 生産本部長兼改革推進部長」
従来の「改革プロジェクト」「ものづくり改革推進室」に関する取り組みが、役員の所管する「改革推進部」として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、役員、部門長による競争力強化のため課題解決プロジェクトである「改革プロジェクト」を組織いたしました。加えて、新たな組織として、「ものづくり改革推進室」を設け、生産性向上、コスト低減に向けた取り組みを強化いたしました。」
役員・部門長による課題解決プロジェクトと、ものづくり改革推進室を新設した。