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味の素(2802)・施策通期実績更新・北米減益

北米コンシューマーフーズ事業の統合と成長加速

FY2016に初出。26回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

26記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019その他FY2021-Q1 – FY20262016: 320162017: 120172018: 020182019: 220192020: 420202021: 220212022: 420222023: 420232024: 320242025: 120252026: 22026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中2社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026通期実績更新・北米減益有価証券報告書

    「味の素フーズ・ノースアメリカ社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。主要な損益情報等として、売上高174,744百万円、営業利益又は営業損失(△)△1,629百万円、当期純利益又は当期純損失(△)△749百万円を計上しております。」

    北米コンシューマーフーズ事業は通期売上高1,747億44百万円となった一方、営業損失16億29百万円、当期純損失7億49百万円となり、北米減益が冷凍食品セグメントの減益要因となった。
  2. 2026-05-07その他業績予想の修正

    「主に北米の減益により、全体で大幅減益。」

    冷凍食品セグメントでは、北米の減益が通期のセグメント減益要因として明示された。
  3. FY2026-H1中間期実績更新・戦略的費用影響有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、換算為替の影響等により、前年同期を45億円下回る1,385億円(前年同期比96.8%)となりました。事業利益は、減収影響や戦略的費用の増加等により、前年同期を27億円下回る41億円(前年同期比60.1%)となりました。」

    冷凍食品セグメントは中間期に減収となり、戦略的費用の増加等により事業利益も前年同期比60.1%へ減少した。
  4. FY2025-H1中間期実績更新・戦略的費用影響有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、換算為替の影響等により、前年同期を65億円上回る1,430億円(前年同期比104.8%)となりました。事業利益は、増収効果等があったものの、戦略的費用の増加等により、前年同期を21億円下回る45億円(前年同期比67.8%)となりました。」

    冷凍食品は中間期に増収となった一方、戦略的費用の増加等により事業利益は45億円、前年同期比67.8%へ減少した。
  5. FY2024通期実績更新・構造改革効果有価証券報告書

    「味の素フーズ・ノースアメリカ社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。」

    味の素フーズ・ノースアメリカ社は売上高1,736億55百万円、営業利益93億61百万円、当期利益64億40百万円となった。前年に発生した大幅な減損後の北米冷凍食品事業の通期実績を更新した。
  6. FY2024-Q3第三四半期実績更新・構造改革効果有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、販売単価の上昇や換算為替の影響等により、前年同期を100億円上回る2,101億円(前年同期比105.0%)となりました。事業利益は、増収効果や構造改革効果等により、前年同期を82億円上回る100億円(前年同期比565.9%)となりました。」

    冷凍食品セグメントは第3四半期累計で増収となり、構造改革効果等により事業利益が100億円へ改善した。北米を含む海外冷凍食品事業の採算改善がセグメント実績に反映された。
  7. FY2024-Q2第二四半期実績更新・構造改革効果有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、販売単価の上昇や換算為替の影響等により、前年同期を79億円上回る1,365億円(前年同期比106.2%)となりました。事業利益は、増収効果や構造改革効果等により、前年同期を61億円上回る66億円となりました。」

    冷凍食品は第2四半期累計で増収となり、販売単価の上昇、増収効果、構造改革効果により事業利益が66億円へ改善した。
  8. FY2024-Q1第一四半期実績更新・構造改革効果有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、販売単価の上昇や換算為替の影響等により、前年同期を29億円上回る638億円(前年同期比104.9%)となりました。事業利益は、販売単価の上昇や構造改革効果等により、前年同期を28億円上回る39億円(前年同期比354.3%)となりました。」

    冷凍食品は増収となり、販売単価の上昇及び構造改革効果により事業利益が39億円へ大幅増益となった。
  9. FY2023通期実績更新・減損発生有価証券報告書

    「味の素フーズ・ノースアメリカ社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。なお、以下の金額には当年度ののれんの減損損失13,467百万円を含んでおります。」

    北米冷凍食品事業は売上高1,573億51百万円を計上した一方、のれん減損損失134億67百万円を含む営業損失110億69百万円となった。
  10. FY2023-Q3第三四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、換算為替の影響や海外における単価の上昇等により、前年同期を345億円上回る2,000億円(前年同期比120.9%)となりました。事業利益は、増収効果や換算為替の影響があったものの、原材料等のコスト増の影響等により、前年同期を15億円下回る4億円(前年同期比23.7%)となりました。」

    冷凍食品は海外の単価上昇や為替影響により増収となった一方、原材料等のコスト増により第3四半期累計の事業利益は4億円、前年同期比23.7%へ減少した。
  11. FY2023-Q2第二四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、換算為替の影響や海外における単価の上昇等により、前年同期を222億円上回る1,285億円(前年同期比120.9%)となりました。事業利益は、原材料等のコスト増の影響等により、前年同期を13億円下回る3億円の損失となりました。」

    冷凍食品は海外販売の単価上昇や為替により増収となった一方、原材料等のコスト増により第2四半期累計の事業利益は3億円の損失となった。
  12. FY2023-Q1第一四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、換算為替の影響や海外における単価の上昇等により、前年同期を83億円上回る608億円(前年同期比115.9%)となりました。事業利益は、原材料等のコスト増の影響等により、前年同期を6億円下回る2億円(前年同期比29.7%)となりました。」

    冷凍食品は海外の単価上昇や為替により増収となった一方、原材料等のコスト増により事業利益は2億円へ減益となった。
  13. FY2022通期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、主に、海外における販売が増加したことや換算為替影響等により、前期を234億円上回る2,217億円(前期比111.8%)となりました。事業利益は、北米における原材料等のコストの上昇等により、前期を29億円下回る6億円の損失となりました。」

    海外販売と単価上昇等により冷凍食品は増収となった一方、北米の原材料等コスト上昇により通期で6億円の事業損失となった。
  14. FY2022-Q3第三四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、主に、海外における販売が増加したことにより、前年同期を158億円上回る1,655億円(前年同期比110.6%)となりました。事業利益は、北米における各種コストの上昇や国内におけるマーケティング費用の戦略的活用等により、前年同期を20億円下回る19億円(前年同期比49.7%)となりました。」

    冷凍食品は海外販売の増加により増収となった一方、北米の各種コスト上昇や国内マーケティング費用により減益となった。
  15. FY2022-Q1第一四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、主に、海外における業務用製品の販売が増加したことにより、前年同期を42億円上回る524億円(前年同期比108.8%)となりました。事業利益は、国内におけるマーケティング費用の戦略的活用や北米における人件費等のコストの上昇等により、前年同期を9億円下回る9億円(前年同期比51.1%)となりました。」

    冷凍食品は海外の業務用製品販売が増加し売上高は増収となった一方、国内のマーケティング費用と北米の人件費等のコスト上昇により事業利益は減益となった。
  16. FY2021-Q3第三四半期実績更新有価証券報告書

    「冷凍食品セグメントの売上高は、主に、内食需要の増加により家庭用製品の販売が増加したものの、外食需要の減少により業務用製品の販売が減少した結果、前年同期を77億円下回る1,496億円(前年同期比95.1%)となりました。事業利益は、家庭用製品の増収効果や製品ミックスの改善等により大幅な増益となり、前年同期を18億円上回る40億円(前年同期比182.2%)となりました。」

    冷凍食品は内食向け家庭用製品が伸長した一方、外食向け業務用製品が減少し、売上高は減収となった。家庭用製品の増収効果と製品ミックス改善により事業利益は大幅増益となった。
  17. FY2021-Q2第二四半期実績更新有価証券報告書

    「海外は、北米が現地通貨ベースで前年並みも、全体では換算為替影響や業務用製品の販売減等により減収。」

    北米冷凍食品は現地通貨ベースで前年並みとなった一方、換算為替影響や業務用製品の販売減等により海外全体では減収となった。
  18. FY2021-Q1第一四半期実績更新有価証券報告書

    「海外は、北米が現地通貨ベースで前年並みも、全体では換算為替影響や業務用製品の減収影響等により減収。」

    北米冷凍食品は現地通貨ベースで前年並みとなったが、換算為替や業務用製品の減収影響により海外全体では減収となった。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「冷凍食品(海外)は、北米、欧州におけるアジアン製品の販売が引き続き拡大したが、換算為替影響、アモイ・フード社売却影響等により減収。」

    北米・欧州のアジアン冷凍食品販売拡大が継続した一方、全体では為替等により減収となった。北米では現地通貨ベースの増収と生産性改善による大幅増益も記載した。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「冷凍食品(海外)は、北米における前年の値上げ効果及び生産性改善等により大幅増益。」

    北米冷凍食品事業について、前年の値上げ効果と生産性改善による採算改善が引き続き業績に表れている。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「冷凍食品(海外)は、米国における前年の値上げ効果及び生産性改善等により大幅増益。」

    北米冷凍食品事業について、前年の値上げ効果と生産性改善が大幅増益として表れ、従来の採算悪化からの改善が業績に反映された。
  22. FY2019採算悪化・減損発生と戦略一元化有価証券報告書

    「北米の冷凍食品事業はアジアンカテゴリーを中心に売上を伸ばしたものの、新生産体制構築に伴うコストや物流費の上昇に伴い、採算が悪化していたことから減損損失を計上しました。一方、2019年4月にグローバル冷凍食品戦略部を設置し、グローバルでの冷凍食品事業戦略の一元化を進めてまいります。」

    北米事業では売上拡大と同時に採算悪化・減損損失が発生し、2019年4月からグローバル冷凍食品戦略部による一元化へ対応を進めた。
  23. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成26年11月に買収した米国のウィンザー・クオリティ・ホールディングス社(現、味の素ウィンザー社)のマーケティング力、全米に広がる生産拠点・流通ネットワーク及び営業力と味の素グループの現地に適合した製品の開発力及び生産技術を融合することで、北米の日本食・アジア食の冷凍食品市場での更なる成長を推進します。」

    味の素ウィンザー社の販売・生産基盤と味の素グループの製品開発・生産技術を融合する方針を継続している。
  24. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成26年11月に買収した米国のウィンザー・クオリティ・ホールディングス社(現、味の素ウィンザー社)のマーケティング力、全米に広がる生産拠点・流通ネットワーク及び営業力と味の素グループの現地に適合した製品の開発力及び生産技術を融合することで、北米の日本食・アジア食の冷凍食品市場での更なる成長を推進します。」

    味の素ウィンザー社の販売・生産基盤と味の素グループの製品開発・生産技術を融合する方針を継続している。
  25. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「平成26年11月に買収した米国のウィンザー・クオリティ・ホールディングス社(現、味の素ウィンザー社)のマーケティング力、全米に広がる生産拠点・流通ネットワーク及び営業力と味の素グループの現地に適合した製品の開発力及び生産技術を融合することで、北米の日本食・アジア食の冷凍食品市場での更なる成長を推進します。」

    味の素ウィンザー社の販売・生産基盤と味の素グループの製品開発・生産技術を融合する方針を継続している。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「平成26年11月に買収した米国のウィンザー社のマーケティング力、全米に広がる生産拠点・流通ネットワーク及び営業力と味の素グループの現地に適合した製品の開発力及び生産技術を融合することで、北米の日本食・アジア食の冷凍食品市場での更なる成長を推進します。」

    ウィンザー社を中心に北米のコンシューマーフーズ事業を再編し、マーケティング・営業・生産技術を統合。
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