グループ一体となった事業強化
FY2016に初出。28回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載は2026-09-16。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- 2026-09-16前進その他開示
「当社グループは、中核事業である医療用医薬品等卸売事業におけるグループ連携の強化を目的として、2025 年4 月1 日付でアルフレッサに「医薬営業戦略委員会」を設置し、営業戦略の共有やグループ各社との連携強化を進めてまいりました。」
医薬営業戦略委員会について、対象領域を営業戦略からロジスティクス戦略・ソリューション戦略を含む医療用医薬品等卸売事業全般へ拡大し、グループ共通方針の取りまとめと各社連携による施策推進を行う体制へ進めている。canonical thread は変更しない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「あわせて、「グループ一体となった人的資本の戦略強化」として、グループ会社間での積極的な人財交流を進めております。」
グループ一体化の手段として、グループ会社間の人財交流を進め、高機能・高品質なサービスを全国一律で提供する体制を構築する方針を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「中長期ビジョン達成に向けた第２ステージとして、2026年３月期から2028年３月期までの25-27中期経営計画を位置付け、①グループの経営資源を有機的に一体活用する「トータルサプライチェーンサービス(TSCS)進化拡大のためのグループ総合力発揮」」
従来のグループ一体化・連携方針が、TSCSの進化拡大に向けてグループ経営資源を有機的に一体活用する方針として再整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「『グループ一体となった取り組み』による地域の健康・医療への貢献」
グループ一体の取り組みにより地域の健康・医療に貢献する方針を22-24中計のもとで継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「各事業セグメントの事業会社が連携することで、事業モデルを強化し、新たな価値を創造することにより、グループ一丸となって、地域医療のニーズに応え、地域医療構想の実現を下支えすべく、貢献してまいります。」
各事業会社の連携による事業モデル強化、新たな価値創造、地域医療への貢献を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社はグループ一体となって事業モデルの強化と新たな価値の創造およびコンプライアンス徹底の体制強化を図るため、2023年４月１日付の機構改革において、グループ医療卸事業統括部、トータルサプライチェーンサービス企画推進部、再生医療事業企画開発室、流通コンプライアンス室を新設するなどの組織再編を行いました。」
グループ一体化を組織再編により進める方針と、2023年4月の組織新設を継続して記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2023年４月１日付の機構改革において、グループ医療卸事業統括部、トータルサプライチェーンサービス企画推進部、再生医療事業企画開発室、流通コンプライアンス室を新設するなどの組織再編を行い、グループ一体となって事業モデルの強化と新たな価値の創造およびコンプライアンス遵守の体制強化に取り組んでおります。」
グループ医療卸事業、トータルサプライチェーンサービス、再生医療、流通コンプライアンスを担当する組織を新設し、グループ一体化を組織面で具体化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「各事業セグメントの事業会社が連携することで、事業モデルを強化し、新たな価値を創造することにより、グループ一丸となって、地域医療のニーズに応え、地域医療構想の実現を下支えすべく、貢献してまいります。」
各事業会社の連携による事業モデル強化、新たな価値創造、地域医療への貢献を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「グループ一体となった取り組みによる地域の健康・医療への貢献」
グループ一体の取り組みにより地域の健康・医療へ貢献する方針を、22-24中計のもとで継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「グループ一体となった取り組みによる地域の健康・医療への貢献」
「グループ一体となった事業強化」から、グループ一体の取り組みを地域の健康・医療への貢献につなげる方針へ重点が組み替えられている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、当社および連結子会社のアルフレッサ株式会社(本社：東京都千代田区、以下「アルフレッサ」という。)は、九州エリアにおける事業基盤強化および大規模災害などへの対応力向上を通じた企業価値向上を図るべく、株式会社しんようフォレストホールディングス(本社：長崎県諫早市)および同社の完全子会社である株式会社宮崎温仙堂商店(本社：長崎県諫早市)と、資本業務提携に向けた協議を開始する旨の合意をいたしました。」
グループ内の事業再編に加え、九州エリアの企業との資本業務提携に向けた協議開始について合意し、外部企業との連携を具体化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当期を最終年度とする３か年の中期経営計画「19-21中期経営計画 さらなる成長への挑戦 ～健康とともに、地域とともに～」のなかでグループ経営方針に掲げた「グループ連携体制の構築」「事業モデルの変革」「地域の人々の健康への貢献」「さらなる生産性の向上」「人づくり」に引き続き取り組んでおります。」
グループ連携体制の構築を含む19-21中計の五つの方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「グループ経営方針に掲げた「グループ連携体制の構築」」
グループ連携体制の構築を19-21中計の最終年度にも継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「成長分野におけるセグメント内・セグメント間のグループ内連携の強化、グループ外他社の強みの活用による他企業連携を推進します。」
グループ内のセグメント間連携に加え、グループ外他社との連携も含む事業強化方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2019年５月に策定した「19-21中期経営計画 さらなる成長への挑戦 ～健康とともに、地域とともに～」(以下「19-21中計」という。)に掲げたグループ経営方針「グループ連携体制の構築」「事業モデルの変革」「地域の人々の健康への貢献」「さらなる生産性の向上」「人づくり」に引き続き取り組んでおります。」
グループ連携体制の構築を含む19-21中計の五つの方針を引き続き推進している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2019年５月に策定した「19-21中期経営計画 さらなる成長への挑戦 ～健康とともに、地域とともに～」(以下「19-21中計」という。)に掲げたグループ経営方針「グループ連携体制の構築」「事業モデルの変革」「地域の人々の健康への貢献」「さらなる生産性の向上」「人づくり」に引き続き取り組んでおります。」
グループ連携体制の構築を19-21中計の方針として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、医療用医薬品NO.１卸として勝ち続けるために「19-21中計」の重点施策として掲げた「ＭＳ機能のさらなる進化」「スペシャリティ商品への注力」「グループ物流の高度化、効率化と標準化」に引き続き取り組んでおります。」
グループ一体化・全体最適に関係する重点施策を、19-21中計の下で引き続き推進している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「成長分野におけるセグメント内・セグメント間のグループ内連携の強化、グループ外他社の強みの活用による他企業連携を推進します。」
従来の「グループ一体となった事業強化」から、セグメント内外の連携に加え、グループ外企業との連携まで含む「グループ連携体制の構築」へ表現と範囲が組み替えられた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「グループ全体最適」への取り組みとしては、連結子会社間の事業譲渡、事業統合を進めております。2018年７月に株式会社恒和薬品は、北海道エリアにおける同社の医療用医薬品等卸売事業をアルフレッサへ事業譲渡したことに続き、2018年10月１日付けで株式会社恒和薬品と株式会社小田島は合併により事業を統合し、東北アルフレッサ株式会社が誕生いたしました。」
グループ全体最適に向けた事業譲渡・統合の実績を再掲している。新たな統合マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「続いて2018年10月１日付けで株式会社恒和薬品と株式会社小田島(本社：岩手県花巻市)は合併により事業を統合し、東北アルフレッサ株式会社(本社：福島県郡山市)が発足いたしました。」
恒和薬品と小田島の合併による東北アルフレッサの発足が実現し、グループ一体化に向けた具体的な進展を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当期を最終年度とする３か年の中期経営計画「16-18中期経営計画 明日への躍進」(以下、「16-18中計」)におけるグループ経営方針(Challenge ３)に掲げた「グループ一体となった事業強化」「健康・医療関連領域の拡充」「環境変化に先駆けた事業モデルの変革」の実現に向けて取り組んでおります。」
グループ一体となった事業強化を中期経営計画の方針として引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「グループ経営方針(Challenge ３)として掲げた「グループ一体となった事業強化」「健康・医療関連領域の拡充」「環境変化に先駆けた事業モデルの変革」に取り組み、企業価値の持続的な成長に注力してまいりました。」
グループ一体となった事業強化を中期経営計画の重点方針として継続している。新たな統合やシステム利用拡大のマイルストーンは記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、本年10月に当社連結子会社である株式会社恒和薬品(本社：福島県郡山市)がシステム共同利用に参画いたしました。これにより、グループで共同利用している基幹システムが、医療用医薬品等卸売事業の連結売上高の約96％をカバーいたしました。」
恒和薬品が基幹システムの共同利用に参画し、医療用医薬品等卸売事業の連結売上高に占める共同利用システムのカバー率が約96％となった。グループ一体化に向けた具体的な進展である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ一体となった事業強化」」
16-18中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「「グループ一体となった事業強化」」
16-18中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「グループ一体となった事業強化」」
16-18中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「グループ一体となった事業強化」」
16-18中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「医療機関・調剤薬局やメーカー等への総合的な取り組みのなかで、各事業セグメントが持つ強みを束ねてグループシナジーを発揮することにより、アルフレッサグループ ブランドの浸透を図ってまいります。」
複数セグメントの強みを束ね、医療機関・調剤薬局・メーカーへの総合提案につなげる施策である。