店舗等の収益性低下による減損損失
FY2017-Q3に初出。23回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載は2026-08-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに28社。
- 2026-08-13対処決算
「(固定資産に係る重要な減損損失) 該当事項はありません。」
前年同期に計上したブランド・ファッション事業の減損損失32百万円が、当四半期には計上されていない。 - FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（310,304千円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前期の50,191千円から310,304千円へ増加し、ブランド・ファッション事業の店舗等で収益性低下が再び大きく表れている。 - 2026-05-14顕在化決算
「減損損失 50,191 310,304」
2026年3月期に減損損失310百万円を計上し、前期の50百万円から増加している。 - FY2026-H1減損損失の再計上有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた建物附属設備等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として89,334千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では、「ブランド・ファッション事業」において89,334千円であります。」
前中間期は重要な減損損失がなかったが、当中間期はブランド・ファッション事業で89,334千円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「(固定資産に係る重要な減損損失) 該当事項はありません。」
当中間連結会計期間について、重要な固定資産の減損損失はないとしており、前年同期に計上された39,643千円の減損損失から変化している。 - FY2024-Q3第3四半期累計の減損損失更新有価証券報告書
「当該減少額を減損損失として39,893千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では、「ブランド・ファッション事業」において39,209千円、「タイヤ・ホイール事業」において683千円であります。」
第3四半期累計で店舗等の収益性低下に関連する減損損失39,893千円を計上している。 - FY2024-Q2第2四半期の減損損失更新有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた店舗等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として39,643千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では、「ブランド・ファッション事業」において38,960千円、「タイヤ・ホイール事業」において683千円であります。」
第2四半期累計で店舗等の収益性低下に伴う減損損失39,643千円を計上している。 - FY2024-Q1第1四半期の減損損失計上有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた店舗等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として7,791千円を特別損失に計上いたしました。」
市場・環境の変化等に伴う収益性低下により、当第1四半期に減損損失7,791千円を計上した。内訳はブランド・ファッション事業7,108千円、タイヤ・ホイール事業683千円である。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（102,733千円）として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は前期の327,275千円から102,733千円へ減少している。 - FY2023-Q3第3四半期累計の減損損失更新有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められたソフトウエア等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として53,861千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では「ブランド・ファッション事業」において45,786千円、「タイヤ・ホイール事業」において8,075千円であります。」
ソフトウェア等の収益性低下により、第3四半期累計で減損損失53,861千円を計上した。 - FY2023-Q2第2四半期の減損損失計上有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められたソフトウエア等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として52,211千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では、「ブランド・ファッション事業」において44,136千円、「タイヤ・ホイール事業」において8,075千円であります。」
ソフトウェア等の収益性低下により、減損損失52,211千円を計上した。 - FY2023-Q1第1四半期の重要な減損損失なし有価証券報告書
「(固定資産に係る重要な減損損失) 該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失はないとしている。 - FY2022-Q3減損損失増加・のれん全額減損有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた店舗等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として235,540千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では「ブランド・ファッション事業」において、のれんの減損損失96,355千円、固定資産の減損損失30,909千円、「タイヤ・ホイール事業」において、固定資産の減損損失4,590千円、「不動産賃貸事業」において、固定資産の減損損失103,686千円であります。」
減損損失は235,540千円となり、前年同期の33,496千円から増加した。イヴコーポレーションについては、オミクロン株の急速な感染拡大により超過収益力が見込めなくなったとして、のれん未償却残高96,355千円全額を減損処理している。 - FY2022-Q2第2四半期の減損損失なし有価証券報告書
「(固定資産に係る重要な減損損失) 該当事項はありません。」
当第2四半期連結累計期間について、重要な固定資産の減損損失はないとしている。 - FY2021減損損失急増有価証券報告書
「当社グループの減損損失の内訳は、建物及び構築物167,801千円、工具、器具及び備品14,442千円、ソフトウエア6,472千円、長期前払費用5,060千円、リース資産103,775千円、のれん317,218千円であります。」
収益性低下に伴う減損損失が614,770千円となり、前期の3,285千円から大幅に増加した。シェルマンのれん317,218千円も減損処理している。 - FY2021-Q3減損損失累計の更新有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた店舗等について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として33,496千円を特別損失に計上いたしました。セグメント別では、「ブランド・ファッション事業」において26,236千円、「タイヤ・ホイール事業」において7,260千円であります。」
市場・環境の変化等に伴う収益性低下により、当第3四半期累計期間に減損損失33,496千円を計上した。 - FY2021-Q2減損損失の再計上有価証券報告書
「帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として29,087千円を特別損失に計上いたしました。」
市場・環境の変化等に伴う収益性低下により、当第2四半期累計期間に減損損失29,087千円を計上した。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（3,285千円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗の収益性低下に伴う減損損失は前期の53,044千円から3,285千円へ縮小した。 - FY2019減損損失増加有価証券報告書
「当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（53,044千円）として特別損失に計上いたしました。」
当期の減損損失は53,044千円となり、前期の6,584千円から増加した。対象は商標権、ソフトウェア等の無形固定資産である。 - FY2018-Q3減損損失の累計更新有価証券報告書
「減損損失 233,082 6,584」
第3四半期連結累計期間の減損損失は6,584千円となり、前年同期の233,082千円から減少している。 - FY2018-Q1減損損失の継続計上有価証券報告書
「減損損失 5,175」
当第1四半期に減損損失5,175千円を計上しており、前年度に続いて店舗等の収益性低下に関連する減損損失が発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益性が著しく低下した当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（233,082千円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗等の収益性低下に伴う減損損失233,082千円の計上を年度決算で確認している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき、市場及び環境の変化等に伴う収益性の低下による減損の兆候が認められた店舗等について回収可能性を検討した結果、減損損失233百万円を含む特別損失328百万円の計上をした」
市場・環境の変化等に伴う店舗等の収益性低下を受け、減損損失233百万円を含む特別損失328百万円を計上した。