ヴィレッジヴァンガードコーポレーション（2769）・施策未行使残の減少
業績指標を条件とするストックオプション
FY2016に初出。15回の記載のうち5回が「削除」で、最初の「削除」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
15記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
複数業績指標連動型ストックオプション1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026未行使残の減少有価証券報告書
「失効 19,900 800 300 未行使残 － 10,000 4,000」
業績指標連動型ストックオプションについて、合計21,000株が失効し、未行使残は前年度末の35,000株から14,000株へ減少した。2014年1月24日決議分は全て失効した。 - FY2025未行使残の大幅減少有価証券報告書
「失効 19,900 1,800 1,400 500 未行使残 － 19,900 10,800 4,300」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、失効23,600株、未行使残35,000株となった。前年度末の未行使残58,600株から23,600株減少し、2013年決議分は全て失効した。 - FY2024未行使残の減少有価証券報告書
「失効 200 200 100 － 未行使残 19,900 21,700 12,200 4,800」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、合計500株が失効し、未行使残は前年度末の59,100株から58,600株へ減少した。 - FY2024-Q3削除有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ②【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
ストックオプション制度及びその他の新株予約権等について、当四半期報告書では該当事項がないと記載している。 - FY2023未行使残の減少有価証券報告書
「失効 － 1,500 800 － 未行使残 20,100 21,900 12,300 4,800」
4種類の業績指標連動型ストックオプションについて、1,500株及び800株が失効し、未行使残は合計59,100株となった。前年度末の61,400株から2,300株減少している。 - FY2023-Q1削除有価証券報告書
「①【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ②【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
前年度年次報告書で記載された業績指標連動型ストックオプションの未行使残について、当四半期報告書では該当事項なしとされている。 - FY2022未行使残の減少有価証券報告書
「未行使残 20,100 23,400 13,100 4,800」
業績指標連動型ストックオプション4種類について、未行使残は合計61,400株となり、前年度末の63,500株から2,100株減少した。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
ストックオプション制度及びその他の新株予約権等について、当四半期報告書では該当事項がないと記載している。 - FY2021記載再開有価証券報告書
「未行使残 21,300 23,800 13,400 5,000」
前四半期では該当事項なしとされていたが、年次報告では2013年、2014年、2015年及び2016年決議分のストックオプションが記載され、未行使残は合計63,500株となっている。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
当第1四半期報告書ではストックオプション制度及びその他の新株予約権等について該当事項がないと記載され、前年度年次報告書で再開していた記載が再びなくなっている。 - FY2019記載再開有価証券報告書
「新株予約権者は、下記①から④に掲げる条件が満たされた場合ごとに、各新株予約権者が割り当てられた本新株予約権のうち最大25％ずつ権利行使することができる。」
前四半期では該当事項なしとされていたが、年次報告では2013年から2016年決議分の業績指標連動型ストックオプションが記載され、未行使残も示されている。 - FY2019-Q1削除有価証券報告書
「該当事項はありません。」
ストックオプション制度の内容及びその他の新株予約権等について該当事項がなく、前年度に未確定残が全て失効した状態から記載がなくなっている。 - FY2018前進有価証券報告書
「失効（株） － － － 29,000 権利確定後 未確定残（株） －」
平成28年1月29日決議分の業績指標連動型ストックオプションについて、前年度末の未確定残29,000株が全て失効し、未確定残がなくなった。 - FY2017前進有価証券報告書
「未確定残（株）－ － － 29,000」
平成28年１月29日決議分のストックオプションで、当年度に7,400株が権利確定し、10,400株が失効、未確定残は29,000株となった。業績指標連動型制度の権利状態が変動している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新株予約権者は、下記①から④に掲げる条件が満たされた場合ごとに、各新株予約権者が割り当てられた本新株予約権のうち最大25％ずつ権利行使することができる。」
売上高、経常利益、営業キャッシュ・フローを平成25年5月期から平成29年5月期までの年度指標として設定している。