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東京エレクトロン デバイス(2760)・施策前進

非連結子会社の設立

FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

8記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018実績引用FY2020-Q2 – FY2020-Q32016: 120162017: 120172018: 120182019: 320192020: 120202021: 020212022: 020222023: 020232024: 020242025: 020252026: 12026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社は、2025年9月にスミックス株式会社を非連結子会社といたしました。」

    光学検査装置の開発・設計・製造・販売等を行うスミックス株式会社を2025年9月に非連結子会社化した。
  2. FY2020-Q3実績引用有価証券報告書

    「2019年5月にTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(非連結子会社)は、当社の連結子会社であるTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.(半導体及び電子デバイス事業)に吸収合併されました。」

    北米マーケティング・仕入代行を担っていた非連結子会社の吸収合併が、事業内容の記載でも確認されている。
  3. FY2020-Q2実績引用有価証券報告書

    「2019年5月にTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(非連結子会社)は、当社の連結子会社であるTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.(半導体及び電子デバイス事業)に吸収合併されました。」

    北米マーケティング・仕入代行を担っていた非連結子会社の吸収合併が、事業内容の記載でも確認されている。
  4. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「2019年5月にTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(非連結子会社)は、当社の連結子会社であるTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.(半導体及び電子デバイス事業)に吸収合併されました。」

    北米マーケティング・仕入代行を担っていた非連結子会社は、2019年5月に連結子会社へ吸収合併され、組織上の位置付けが変更された。
  5. FY2019再定義有価証券報告書

    「inrevium AMERICA, INC.は、2019年2月にTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.へ社名変更し、2019年5月にTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.(非連結子会社)を吸収合併しております。」

    北米マーケティング・仕入代行を担う非連結子会社について、社名変更後の連結子会社による吸収合併という組織再編が記載された。
  6. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社の非連結子会社であるTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.は、北米地域において機器やソフトウェアの仕入代行及びマーケティング等を行っております。」

    北米地域のマーケティング及び機器・ソフトウェアの仕入を担う非連結子会社の役割を継続記載している。
  7. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社の非連結子会社であるTOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.は、北米地域においてマーケティング及び機器・ソフトウェアの仕入等を行っております。なお、TOKYO ELECTRON DEVICE CN AMERICA, INC.は平成28年4月に新規設立いたしました。」

    非連結子会社の設立後の役割として、北米でのマーケティングおよび機器・ソフトウェアの仕入を具体化している。
  8. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「これは主に、工具、器具及び備品の取得並びに非連結子会社設立による支出によるものであります。」

    投資活動による支出の内容として非連結子会社の設立を初めて確認できる。キャッシュ・フロー計算書では当該支出を33百万円としているが、設立目的や事業内容は記載されていない。
一緒に動いた変遷

「業績連動型の役員報酬BIP信託と従業員持株ESOP信託」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1業績連動型の役員報酬BIP信託と従業員持株ESOP信託2回
  3. 2為替変動・金利変動リスクとヘッジ対応2回
  4. 3自動車・データセンター向け半導体需要の増加と市場の堅調推移2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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