売上高経常利益率15％の中期目標
FY2017に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。50社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026目標実績の低下有価証券報告書
「当社グループは、適正な原価率の維持及びコスト管理を通じた収益性の向上を重要な経営課題と認識しており、収益性を適切に表す経営指標として売上高経常利益率を採用しております。中長期的には、既存店の収益力向上、事業ポートフォリオの最適化及び調達効率の改善等を通じて、売上高経常利益率15％を目指しております。」
売上高経常利益率15％の中長期目標を維持する一方、当期実績は6.2％で、前期の7.7％から低下した。 - FY2024目標実績の回復有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率につきましては、エネルギーコストの上昇、原材料価格の上昇、人手不足による人件費高騰等のコスト高要因はあったものの、銘柄牛の商品提供などお客様にご満足いただける付加価値商品をはじめとした適正な価格政策や「事業ポートフォリオ」の最適化を見据えた業態変更及び不採算店舗の撤退による収益力改善の取り組みを行い、構造改革を実施したことにより、経常利益は6.9％（前期は2.5％）となりました。」
中期目標15％は維持され、売上高経常利益率は前期の2.5％から6.9％へ回復した。価格政策、業態変更、不採算店舗撤退を改善手段として記載している。 - FY2023目標実績の低下有価証券報告書
「当社グループは、適正原価率の維持及びコスト管理に注力しており、収益性を適切に表すと考えられる売上高経常利益率を経営指標として掲げており、中期的な目標経営指標として売上高経常利益率15％を目指しております。当連結会計年度の売上高経常利益率は、新型コロナウイルス感染症関連助成金収入がなくなったこと、及びエネルギーコストの上昇、原材料価格の上昇、人手不足による人件費高騰等のコスト高要因から、経常利益が圧縮され、2.5％（前期は6.2％）となりました。」
中期目標15％は維持されたが、実績は前期6.2％から2.5％へ低下し、目標との差が拡大した。 - FY2022目標実績の回復有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高経常利益率は、新型コロナウイルス感染症の拡大による政府および各自治体からの会食の自粛要請や営業時間短縮要請によって来店客数が減少し、6.2％（前期は△4.6％）となりました。」
中期目標15％は維持される一方、売上高経常利益率は前期のマイナス4.6％から6.2％へ回復した。目標との差はなお残っている。 - FY2020目標実績の低下有価証券報告書
「当社グループは、適正原価率の維持及びコスト管理に注力しており、収益性が明確に表れると考えられる売上高経常利益率を経営指標として掲げており、中期的な目標経営指標として売上高経常利益率15％を目指しております。当連結会計年度の売上高経常利益率は、主力商品の国産牛肉相場の高止まりに加えて、人手不足による人件費高騰等のコスト高要因から、6.1％（前期比2.8ポイント減）となりました。当社グループでは一層の経費削減や仕入れの効率化等を通じて、経営指標の向上を目指してまいります。」
中期目標15％は維持されている一方、当年度の実績は6.1％となり、前年度の8.9％から低下した。経費削減や仕入れ効率化を通じた改善方針も記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、適正原価率の維持及びコスト管理に注力しており、収益性が明確に表れると考えられる売上高経常利益率を経営指標として掲げており、中期的な目標経営指標として売上高経常利益率15％を目指しております。」
売上高経常利益率15％の中期目標は維持されている。一方、当年度の実績は8.9％で、前年度から0.9ポイント低下した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、子会社である株式会社スエヒロレストランシステムおよび株式会社アクトグループとのグループシナジーの極大化を図りつつ、中期的目標として売上高経常利益率15％を目指します。」
グループシナジーの極大化を通じて売上高経常利益率15％を目指す中期目標が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、子会社である株式会社スエヒロレストランシステムおよび株式会社アクトグループとのグループシナジーの極大化を図りつつ、中期的目標として売上高経常利益率15％を目指します。」
グループシナジーの極大化を通じ、売上高経常利益率15％を中期的目標として初めて明示している。