約1,000坪SSMと300坪地域密着型店舗の複数フォーマット展開
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
北雄ラッキーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「出店につきましては、生鮮食料品を中心に衣料品を組み合わせたコンビネーションタイプのSSM(スーパー・スーパーマーケット)を主力業態とし、標準タイプといたしましては店舗面積が約1,000坪の店舗を指向しております。」
約1,000坪のSSMを主力とし、地域密着型の小商圏店舗も展開する複数フォーマットの出店方針を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「出店につきましては、生鮮食料品を中心に衣料品を組み合わせたコンビネーションタイプのSSM(スーパー・スーパーマーケット)を主力業態とし、標準タイプといたしましては店舗面積が約1,000坪の店舗を指向しております。出店地域といたしましては札幌市を中心としたその近郊圏、道央・道東圏を優先エリアとしております。また、新たな店舗フォーマットとして人口5千人規模の町村立地への出店を想定し、少人数・低コスト運営で地域密着をテーマとする小商圏タイプの食料品店舗の展開を計画してまいります。」
約1,000坪のSSMと、人口5千人規模の町村向け小商圏型食料品店舗を組み合わせる出店方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「センター機能を集約し、生鮮各部門のセントラルキッチン化による商品開発力の強化、供給拡大による品質の統一化及び店舗作業の削減による生産性向上に努めるとともに、低コスト店舗出店のための体制構築に取り組んでおります。」
センター機能の集約を商品開発力・品質統一・生産性向上と低コスト店舗出店の体制構築につなげる複数フォーマット展開の方向性を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社はセンター機能の集約によって、生鮮各部門のセントラルキッチン化による商品開発力の強化、供給拡大による品質の統一化及び店舗作業の削減による生産性向上に努めるとともに、低コスト店舗出店のための体制構築に取り組んでおります。」
センター機能の集約を、商品開発力・品質統一・生産性向上に加えて低コスト店舗出店の体制構築につなげる方針を再確認している。 - FY2021後退有価証券報告書
「また、新たな店舗フォーマットとして人口5千人規模の町村立地への出店を想定し、少人数・低コスト運営で地域密着をテーマとする小商圏タイプの食料品店舗の展開を計画してまいります。」
従来の約1,000坪SSM・300坪の食料品と衣料品の組み合わせという具体的なフォーマット表現から、食料品の小商圏タイプへと簡略化され、規模の明示もなくなっている。 - FY2020後退有価証券報告書
「また、新たな店舗フォーマットとして人口5千人規模の町村立地への出店を想定し、少人数・低コスト運営で地域密着をテーマとする300坪タイプの食料品店舗の展開を計画してまいります。」
300坪タイプの新フォーマットについて、前年度までの「食料品と衣料品のコンビネーション店舗」から、食料品店舗との表現に変わっている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「出店につきましては、生鮮食料品を中心に衣料品を組み合わせたコンビネーションタイプのSSM(スーパー・スーパーマーケット)を主力業態とし、標準タイプといたしましては店舗面積が約1,000坪の店舗を指向しております。出店地域といたしましては札幌市を中心としたその近郊圏、道央・道東圏を優先エリアとしております。また、新たな店舗フォーマットとして人口5千人規模の町村立地への出店を想定し、少人数・低コスト運営で地域密着をテーマとする300坪タイプの食料品と衣料品のコンビネーション店舗の展開を計画してまいります。」
約1,000坪のSSMと、人口5千人規模の地域向け300坪型店舗という複数フォーマットの出店方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「出店につきましては、生鮮食料品を中心に衣料品を組み合わせたコンビネーションタイプのSSM(スーパー・スーパーマーケット)を主力業態とし、標準タイプといたしましては店舗面積が約1,000坪の店舗を指向しております。出店地域といたしましては札幌市を中心としたその近郊圏、道央・道東圏を優先エリアとしております。また、新たな店舗フォーマットとして人口5千人規模の町村立地への出店を想定し、少人数・低コスト運営で地域密着をテーマとする300坪タイプの食料品と衣料品のコンビネーション店舗の展開を計画してまいります。」
約1,000坪のSSMを主力とし、人口5千人規模の町村向けに300坪・少人数低コスト運営型店舗を展開する複数フォーマットの出店戦略を示している。