トーメンデバイス（2737）・リスク削除
デジタル家電メーカーの選択と集中による合従連衡
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
8記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
異業種・異業態競争と業界再編による競争環境悪化72社が書いているテーマ・逆風71社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。39社中21社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている72社のうち14社を表示しています。上の文は72社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019削除有価証券報告書
「当社グループの事業等に関し、経営方針の変更および将来の経済的な環境変化等によっては業績に重要な影響を及ぼす可能性のある事項として、次のものがあります。」
当年度の事業等のリスクには、デジタル家電メーカーの選択と集中による合従連衡や同業他社の再編を独立した影響要因として記載していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「同業他社の再編等の動き」
同業他社の再編等の動きを、経営成績に重要な影響を与える要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「同業他社の再編等の動き」
同業他社の再編等の動きを、経営成績に重要な影響を与える要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再編リスクの再記載・一般化有価証券報告書
「同業他社の再編等の動き」
デジタル家電メーカーの合従連衡という従来の具体的表現から、同業他社の再編等の動きという一般化された表現で再記載されている。 - FY2017削除有価証券報告書
「当社グループの事業等に関し、経営方針の変更及び将来の経済的な環境変化等によっては業績に重要な影響を及ぼす可能性のある事項として、次のものがあります。」
当年度の事業等のリスクでは、デジタル家電メーカーの選択と集中による合従連衡の動向が独立した影響要因として記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「デジタル家電メーカーを中心とした、事業の「選択と集中」による合従連衡の動向」
デジタル家電メーカーの選択と集中、業界再編の動向を引き続き影響要因としている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「デジタル家電メーカーを中心とした、事業の「選択と集中」による合従連衡の動向」
デジタル家電メーカーの選択と集中、業界再編の動向を引き続き影響要因としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「デジタル家電メーカーを中心とした、事業の「選択と集中」による合従連衡の動向」
デジタル家電メーカーの事業選択・集中に伴う業界再編の動向を、業績に影響する要因として示している。