エネルギーコストの上昇
FY2016-Q3に初出。22回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-10-09。
ワッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2025-H1仕入原価低下と光熱費増加有価証券報告書
「利益面は、雑貨の仕入原価が減少傾向であり、高額商品の売上高が好調に推移していること等から売上総利益率が改善し、設備費や水道光熱費の増加があるものの」
雑貨の仕入原価は減少傾向となった一方、設備費・水道光熱費は増加したと説明している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や原油価格の上昇等により、プラスチック製品をはじめとした一部商品について原価の変動幅が大きくなっており、当社の仕入コストの見通しが不安定になる可能性があります。」
原材料・原油価格の上昇による仕入コスト不安定化リスクを再確認している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「円ドル為替は金利差の縮小開始が遅れるとの見方から、前四半期比さらなる円安方向に振れており、結果としての輸入価格の高止まりがみられることも回復の遅れに繋がりました。全体的には「悪い円安」のデメリットが一層鮮明となりました。」
前四半期比で円安方向に振れ、輸入価格が高止まりし、「悪い円安」のデメリットが一層鮮明になったと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「輸入価格が一時期に比して落ち着いてきたことにより物価上昇は徐々に沈静化してきた」
輸入価格の落ち着きと物価上昇の沈静化が記載され、前回までの資源・原材料価格高騰を中心とするコスト環境が一部緩和した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上高増加等による変動費の増加があるものの、政府の激変緩和措置により電気代が抑えられていることなどから」
政府の激変緩和措置により電気代が抑えられ、エネルギーコストによる利益圧迫要因の一部が緩和したと説明している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、光熱費や運賃の増加等により、営業利益は621百万円（前期比37.7%減、計画比155.4%）、経常利益は648百万円（前期比43.5%減、計画比162.2%）となりました。」
光熱費や運賃の増加が実際の利益減少要因として記載され、営業利益・経常利益の減少に表れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「比較的大型な店舗の出店、改装が多かったことや、光熱費の増加等により、営業利益は370百万円（同59.1%減）、経常利益は372百万円（同62.3%減）となりました。」
光熱費の増加が実際の利益減少要因として記載され、営業利益・経常利益の減少に表れている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「企業部門では、海外からの水際対策の緩和に伴うインバウンド需要の増加を受けたサービス業の回復や、半導体不足の改善、資源価格の下落傾向がプラスに作用いたしました。」
資源価格の下落傾向がプラスに作用したとされ、直前までの資源価格高騰を中心とするコスト環境は一部緩和している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「円安と原材料・資源価格の高騰の影響が、消費者物価の上昇という形になって表れており」
円安と原材料・資源価格の高騰が消費者物価の上昇として表れ、コスト環境の悪化要因が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「資源価格の高騰が収束しないことに加え、日米間の金融政策の大きな乖離から来る急速な円安ドル高が四半世紀振りの水準にまで進み、エネルギー価格を筆頭に生活関連コストの上昇が消費意欲を減衰させる方向に働きました。」
資源価格高騰と急速な円安ドル高によりエネルギー価格等の生活関連コストが上昇し、コスト環境の悪化を記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や天候要因による資源高、上海の長期間ロックダウンや半導体不足によるサプライチェーンの混乱、日米の金利差の拡大や財政政策の違いに伴う円安ドル高が20年来の水準にまで進み、円安のデメリットがメリットを上回る状況となりました。」
ウクライナ侵攻の長期化や天候要因による資源高、円安ドル高など、コスト・調達環境の悪化要因が拡大したと説明している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「需給逼迫による物流網の混乱や資源・穀物の高騰から企業物価の大幅高を招来し、川下への価格転嫁の動きも顕在化しました。」
資源・穀物価格の高騰や物流網の混乱により企業物価が大幅に上昇し、従来の原油・原材料価格上昇リスクが広がっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「企業業績は資源価格の高止まりや円安等による輸入価格の値上がりにより、企業物価指数は11月に前年比+9.0％にまで上昇した一方で、最終製品への価格転嫁が進まず、企業収益回復への不透明感が高まりました。」
資源価格の高止まりと円安による輸入価格上昇が進み、企業物価指数は11月に前年比9.0％上昇した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や原油価格の上昇等により、プラスチック製品をはじめとした一部商品について原価の変動幅が大きくなっており、当社の仕入コストの見通しが不安定になる可能性があります。」
原材料・原油価格上昇による仕入コスト不安定化のリスクを再掲している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「足許の原油価格の値下がり等もあり」
前期までの原油・原材料価格上昇に関する環境から、足元では原油価格が値下がりしたとの認識に変化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、原材料価格や原油価格の上昇等により、プラスチック製品をはじめとした一部商品について原価の変動幅が大きくなっており、当社の仕入コストの見通しが不安定になる可能性があります。」
原材料・原油価格上昇による仕入コスト不安定化のリスクを再確認している。 - FY2017対処有価証券報告書
「原油価格も低位安定して推移した結果」
前期の原油・エネルギーコスト上昇局面から、原油価格が低位安定する環境へ変化したと説明している。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「原油価格がボックス圏で安定して推移した」
原油価格はボックス圏で安定して推移したと記載され、前期の原油価格上昇によるエネルギーコスト上昇の記述から環境表現が弱まっている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「原材料価格や原油価格の上昇等により、プラスチック製品をはじめとした一部商品について原価の変動幅が大きくなっており、当社の仕入コストの見通しが不安定になる可能性があります。」
原油・原材料価格上昇による仕入コスト不安定化をリスクとして具体化している。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「原油価格の底打ちから来るエネルギーコストの上昇局面も見られた」
小売業界を取り巻くコスト環境の悪化要因として記載されている。