新型コロナウイルス感染症下で物流能力を増強し生活必需品の安定供給を継続する
FY2020に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境において、当社グループは生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、物流センターではコロナ禍における安全性確保や効率化を進めてまいりました。また、当社設立時より各小売業様の「店頭」を常に意識し、当社の強みである独自の情報分析を活かすことで、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を捉え、ペット関連商品の需要増加への提案や、コロナ禍において需要の減少した化粧品関連商材の継続した提案等、小売業様に対して消費者の行動変化を見据え、豊かで快適な暮らしに結びつく提案の強化を実施してまいりました。」
コロナ禍における物流センターの安全性確保・効率化と、消費者変化を踏まえた商品確保・店頭提案を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、営業部門や仕入部門において、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を捉えて販売へつなげてまいりました。物流センターでは従業員の安全と健康を最優先とし、感染拡大防止策を講じて業務を継続、また各拠点においても時差出勤や在宅勤務などを取り入れ、コロナ禍における感染防止と事業継続を図り、物流経費を抑制するなど生産性向上に努めてまいりました。」
商品確保・販売、物流センターでの感染防止策を伴う業務継続、時差出勤・在宅勤務による感染防止と事業継続を継続している。物流経費の抑制にも言及している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、営業部門や仕入部門において、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を捉えて販売へつなげてまいりました。物流センターでは従業員の安全と健康を最優先とし、感染拡大防止策を講じて業務を継続、また各拠点においても時差出勤や在宅勤務などを取り入れ、コロナ禍における感染防止と事業継続を図り、物流経費を抑制するなど生産性向上に努めてまいりました。」
商品確保・販売、物流センターでの感染防止策を伴う業務継続、時差出勤・在宅勤務による感染防止と事業継続を継続している。物流経費の抑制にも言及している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、営業部門や仕入部門において、消費者の生活様式の変化や購買意識の変化を一早く察知し商品を確保することで販売へつなげ、物流センターでは従業員の安全と健康を最優先と捉え、感染拡大防止策を講じて業務を継続し、また各拠点においても時差出勤や在宅勤務などを取り入れ、コロナ禍における感染防止と事業継続を図り、生産性向上に努めた結果であります。」
商品確保、物流センターの感染防止策を伴う業務継続、時差出勤・在宅勤務による感染防止と事業継続を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境が大きく変化する中で、当社グループは生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、営業部門や仕入部門においては消費者の生活様式の変化、購買意識の変化を一早く察知し、商品を確保し積極的な販売へつなげ、物流センターでは感染拡大防止策を講じながら業務を継続し、また、各拠点においては時差出勤や在宅勤務なども取り入れながら感染防止と生産性向上を図ってまいりました。」
商品確保、物流センターの感染防止策を伴う業務継続、時差出勤・在宅勤務による感染防止と生産性向上を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境において、当社グループは生活必需品を安定的に皆さまへお届けするという使命を果たすために、営業部門や仕入部門においては消費者の生活様式の変化、購買意識の変化をいち早く察知し、商品を確保し積極的な販売へつなげ、物流センターでは感染拡大防止策を講じながら業務を継続し、また、各拠点においては時差出勤や在宅勤務なども取り入れながら感染防止と生産性向上を図ってまいりました。」
新型コロナウイルス感染症下で、商品確保・積極販売、物流センターの感染防止策を伴う業務継続、時差出勤・在宅勤務を実施している。前年の物流能力増強策に加え、感染防止と生産性向上を両立する運用を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「このような急激な需要増大により売上高が増加しておりますが、一方では物流が逼迫する状況を打開するための物流センターの稼働時間延長や人手の増強、および臨時配送車両の確保による経費が増加しており、業績への影響が起きております。」
新型コロナウイルス感染症による急激な需要増大と物流逼迫に対し、物流センターの稼働時間延長、人員増強、臨時配送車両の確保を行っている。