第4四半期の業績低下傾向
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-07対処決算
「この暫定的な会計処理の確定に伴い、当第１四半期連結会計期間の四半期連結財務諸表に含まれる比較情報において取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映されております。この結果、暫定的に算定されたのれんの金額8,631百万円は会計処理の確定により5,068百万円減少し、無形固定資産のその他が7,739百万円、繰延税金負債が2,670百万円増加しております。」
MAPホールディングス等の企業結合に関する暫定的な取得原価配分が確定し、暫定計上されていたのれんが減少した。将来の減損可能性そのものが消滅したとは記載していない。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高及び利益は低下する傾向にあります。これは主に、12月に日用品をまとめて購入する消費需要の反動や、２月は営業日数が少ない等の影響によるものであります。」
第4四半期の売上高・利益が低下する季節性と、その要因を再確認している。2026年3月期も売上構成比23.5％、経常利益構成比13.4％であった。 - 2026-06-01初出株主総会
「当該仮定は経営者の判断により影響を受けるとともに、市場環境や競合他社との競争等の影響を受けることから不確実性が高く、仮定の見直しが必要となった場合には、将来のキャッシュ・フローの見積りが減少し、翌連結会計年度においてのれんの減損処理が必要となる可能性があります。」
MAPホールディングスの取得に伴うのれんについて、取得原価配分が未完了であることに加え、将来キャッシュ・フロー等の仮定の見直しにより減損処理が必要となる可能性を初めて記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高及び利益は低下する傾向にあります。」
2025年3月期も第4四半期の売上高構成比は23.5％、営業利益構成比は12.6％、経常利益構成比は11.8％であり、季節的な低下傾向を数値とともに再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高及び利益は低下する傾向にあります。これは主に、12月に日用品をまとめて購入する消費需要の反動や、２月は営業日数が少ない等の影響によるものであります。」
第4四半期の季節的な売上高・利益低下傾向と、12月の反動需要および2月の営業日数を要因として再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高および利益は低下する傾向にあります。これは主に、12月に日用品をまとめて購入する消費需要の反動や、２月は営業日数が少ない等の影響によるものであります。」
第4四半期の売上高・利益低下傾向と、12月の反動需要および2月の営業日数を要因として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高および利益は低下する傾向にあります。これは主に、12月に日用品をまとめて購入する消費需要の反動や、２月は営業日数が少ない等の影響によるものであります。」
第4四半期の季節的な売上・利益低下傾向と、その要因を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの業績は、第４四半期において他の四半期に比べて売上高および利益は低下する傾向にあります。」
12月のまとめ買い需要の反動や2月の営業日数の少なさを要因としている。