収益認識会計基準を適用し、返品等と顧客に支払われる対価を売上高から減額する
FY2022-Q1に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。第１四半期連結会計期間より将来予想される返品等については、変動対価に関する定めに従って見積り計上し、売上高及び売上原価から減額しております。従来、販売費及び一般管理費と営業外費用で計上していた一部の費用について、第１四半期連結会計期間より顧客に支払われる対価として、売上高から減額しております。」
収益認識会計基準等を継続適用し、将来予想される返品等と顧客に支払われる一部の対価を売上高から減額している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準を通期で適用し、返品等と顧客に支払われる対価を売上高から減額している。適用により当連結会計年度の売上高は3,801百万円、営業利益は86百万円減少した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。第１四半期連結会計期間より将来予想される返品等については、変動対価に関する定めに従って見積り計上し、売上高及び売上原価から減額しております。従来、販売費及び一般管理費と営業外費用で計上していた一部の費用について、第１四半期連結会計期間より顧客に支払われる対価として、売上高から減額しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等を継続適用し、当第3四半期累計期間では売上高3,930百万円、営業利益138百万円、経常利益77百万円が減少したと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「収益認識会計基準等の適用による当第２四半期連結累計期間の四半期連結財務諸表に与える主な影響は以下のとおりであります。・変動対価 第１四半期連結会計期間より将来予想される返品等については、変動対価に関する定めに従って見積り計上し、売上高及び売上原価から減額しております。・顧客に支払われる対価 従来、販売費及び一般管理費と営業外費用で計上していた一部の費用について、第１四半期連結会計期間より顧客に支払われる対価として、売上高から減額しております。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準等を継続適用し、当第2四半期累計期間では売上高2,202百万円、営業利益60百万円、経常利益21百万円が減少したと開示している。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。 ・変動対価 当第１四半期連結会計期間より将来予想される返品等については、変動対価に関する定めに従って見積り計上し、売上高及び売上原価から減額しております。 ・顧客に支払われる対価 従来、販売費及び一般管理費と営業外費用で計上していた一部の費用について、当第１四半期連結会計期間より顧客に支払われる対価として、売上高から減額しております。」
2021年4月1日から収益認識会計基準等を適用し、将来予想される返品等と顧客に支払われる一部の対価を売上高から減額している。当四半期累計期間では売上高が1,200百万円、営業利益が27百万円減少した。