YKT（2693）・施策再定義
電子機器・工作機械の販売体制と収益力の強化
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
販売・設備・技術・企画提案の総合力強化31社が書いているテーマ・逆風0社・追い風31社
YKTがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている31社のうち14社を表示しています。上の文は31社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「現在、生産現場の省力化を目的として、切削工具分野及び電子部品実装分野向けに自動化提案のできる商品の充実に取り組んでおります。」
従来の販売力・収益力強化に加え、切削工具・電子部品実装分野向けの自動化提案商品を充実させる施策へ具体化されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況に当社グループでは、早期の情報収集に努め、市場動向を見極め、需要の変化を捉えた販売活動を実践することにより、同市場への販売の拡大を実現できました。」
市場動向の早期把握と需要変化に応じた販売活動を実践し、車載関連市場への販売拡大を実現したと記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主要メーカーとの連携を強化し販売力、技術力の強化を図る。 高精度、微細加工を必要とする次世代製品への対応。 高付加価値商品の提案により利益率の向上を図る。」
主力商品の販売力・技術力強化、高精度・微細加工への対応、高付加価値商品の提案という施策が第12次計画でも継続して掲げられている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「増産に向けた設備投資、生産の国内回帰などを見据えて、営業力及び技術力の向上に励み、引き続きお客様のニーズにあった高付加価値商品をご提供できる販売体制の強化に努めてまいります。」
営業力・技術力の向上と高付加価値商品の販売体制強化を通じて、主力商品の収益力を高める方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社内体制の見直しによる販売体制の強化 輸入元（製造メーカー）との緊密な連携による商品競争力の向上 新商材を梃子にした取引先の拡大 成長分野への注力」
主力商品の販売・収益力強化について、社内体制、メーカー連携、新商材、成長分野を手段とする基本戦略が引き続き示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「社内体制の見直しによる販売体制の強化 輸入元（製造メーカー）との緊密な連携による商品競争力の向上 新商材を梃子にした取引先の拡大 成長分野への注力」
社内体制、メーカー連携、新商材、成長分野を通じて主力商品の販売収益力を強化する施策を列挙している。