ジーフット（2686）・リスク悪化
不動産価格上昇による賃借費用・保有リスク
FY2018に初出。4回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・金利・地価等による不動産市況変動リスク108社が書いているテーマ・逆風122社・追い風4社
ジーフットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。70社中30社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている108社のうち14社を表示しています。上の文は108社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは不動産の賃借を行うため、不動産価格が上昇した場合、不動産の賃借に係る費用が増加する可能性があります。一方、当社が保有している不動産について、不動産価格が下落した場合、減損損失又は固定資産売却損を計上する可能性があります。」
従来の賃借費用増加・不動産保有リスクに加え、保有不動産の価格下落による減損損失・固定資産売却損の可能性を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは不動産の賃借を行うため、不動産価格が上昇した場合、不動産の賃借に係る費用が増加する可能性があります。また、不動産関係法の改正や会計基準の変更による不動産保有リスクの上昇が、当社グループの事業、財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産価格上昇による賃借費用増加と、不動産関係法・会計基準変更による保有リスクを継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「また、不動産関係法の改正や会計基準の変更による不動産保有リスクの上昇が、当社グループの事業、財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
不動産価格上昇による賃借費用増加に加え、不動産関係法・会計基準変更による保有リスク上昇を明示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は不動産の賃借を行うため、不動産価格が上昇した場合、不動産の賃借に係る費用が増加する可能性があります。」
店舗の不動産賃借を背景に、不動産価格上昇による賃借費用増加を初めて独立したリスクとして記載している。