IT活用と在庫効率の改善
FY2016に初出。26回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは商品及び製品が６億24百万円、売掛金が３億18百万円、契約資産が１億42百万円減少した一方で、現金及び預金が12億92百万円増加したことなどによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比6億24百万円減少し、在庫圧縮・資本効率改善の観点で減少方向の変化が進んだ。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「商品及び製品 4,880,489 4,801,598」
商品及び製品は前連結会計年度末の4,880,489千円から4,801,598千円へ、79百万円減少した。在庫圧縮・資本効率改善の観点で減少方向の変化が続いている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「これは受取手形が１億80百万円、契約資産が１億58百万円、商品及び製品が１億９百万円減少した一方で、現金及び預金が３億58百万円、投資有価証券が３億52百万円増加したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が1億9百万円減少し、在庫圧縮・資本効率改善の観点で前四半期から減少方向の変化がみられた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「これは現金及び預金が６億85百万円増加した一方で、売掛金が８億78百万円、商品及び製品が３億11百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が3億11百万円減少し、在庫圧縮・資本効率改善の方針に対して測定可能な変化が記載された。 - FY2023在庫増加が顧客先行発注に伴う在庫確保として説明された有価証券報告書
「棚卸資産は、主にエレクトロニクス商品類で、顧客からの先行発注に伴う在庫の確保により、増加しております。」
商品及び製品は前期末比17億84百万円増加し、棚卸資産全体も17億98百万円増加した。在庫増加の理由として顧客の先行発注に伴う確保を記載している。 - FY2023-Q3在庫増加継続有価証券報告書
「これは現金及び預金が21億10百万円、契約資産が２億52百万円減少した一方で、商品及び製品が14億３百万円、投資有価証券が４億18百万円、売掛金が３億48百万円、受取手形が１億94百万円、前払費用が１億80百万円増加したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が14億3百万円増加しており、在庫圧縮・資本効率改善の方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2023-Q2在庫増加継続有価証券報告書
「これは現金及び預金が12億21百万円減少した一方で、商品及び製品が８億78百万円、売掛金が５億71百万円、投資有価証券が２億68百万円増加したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が8億78百万円増加し、在庫圧縮・資本効率改善の方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2023-Q1在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が９億21百万円増加した一方で、現金及び預金が13億84百万円減少したことなどによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比9億21百万円増加し、在庫圧縮・資本効率改善の方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「ⅱ．ＤＸを通じたビジネスモデルの変革＜マーケティング、営業手法、及び技術サービスのデジタル化、社内業務効率化と生産性向上を目指す社内プロセス＞ ⅳ．資本効率性のアップ＜棚卸資産のコントロール、債権債務回転期間の改善、案件ごとの営業利益ベースでの収益の把握による判断基準の設定＞」
従来のIT活用・在庫圧縮を、DXによるビジネスモデル・営業・技術サービス・社内プロセスの変革と、棚卸資産・債権債務・案件収益管理による資本効率向上へ拡張している。 - FY2022-Q3在庫増加継続有価証券報告書
「これは受取手形及び売掛金が23億17百万円減少した一方で、契約資産が９億33百万円、商品及び製品が７億55百万円、投資有価証券が２億88百万円増加したことなどによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比7億55百万円増加しており、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の方針に対して在庫増加が続いている。新基幹システムは第1四半期連結会計期間の期首から稼働している。 - FY2022-Q2在庫増加継続有価証券報告書
「これは契約資産が10億74百万円、商品及び製品が６億80百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が17億78百万円、現金及び預金が６億13百万円減少したことなどによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比6億80百万円増加しており、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、前連結会計年度の有価証券報告書の「第３ 設備の状況」（３ 設備の新設、除却等の計画）において記載しました新基幹システムを、当第１四半期連結会計期間の期首より稼働開始しました。」
計画していた新基幹システムが当第1四半期連結会計期間の期首から稼働を開始した。 - FY2021-Q2在庫増加継続有価証券報告書
「これは固定資産が３億88百万円、商品及び製品が３億70百万円増加した一方で、現金及び預金が９億51百万円、受取手形及び売掛金が５億37百万円減少したことなどによるものです。」
商品及び製品が前連結会計年度末比3億70百万円増加し、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の方針に対して在庫増加が続いている。 - FY2021-Q1在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が４億29百万円、投資有価証券が３億16百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が10億30百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が4億29百万円増加しており、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の施策に対して在庫増加が続いている。 - FY2020在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が１億52百万円増加した一方で、のれんが３億50百万円、投資有価証券が２億15百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が1億52百万円増加しており、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の施策に対して在庫増加が続いている。 - FY2020-Q2在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が４億86百万円増加した一方で、現金及び預金が３億41百万円、受取手形及び売掛金が１億70百万円、投資有価証券が１億33百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が4億86百万円増加し、在庫圧縮・棚卸資産回転率改善の施策に対して在庫増加が続いている。 - FY2020-Q1在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が４億71百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が６億22百万円、投資有価証券が１億70百万円、現金及び預金が１億３百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が4億71百万円増加しており、在庫圧縮・効率改善の施策に対して在庫増加が続いている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「ⅲ．ＩＴ投資による経営情報の一元化と業務プロセス見直し」
従来の業務処理迅速化・営業力強化から、ＩＴ投資による経営情報の一元化と業務プロセス全体の見直しへ重点を広げている。一方、商品及び製品・原材料は前期末から増加している。 - FY2019-Q3在庫増加継続有価証券報告書
「これは商品及び製品が１億84百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が７億43百万円、投資有価証券が１億44百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が1億84百万円増加しており、在庫圧縮・効率改善の観点では在庫増加が続いている。 - FY2019-Q2在庫増加有価証券報告書
「これは現金及び預金が４億３百万円、商品及び製品が１億24百万円増加した一方で、受取手形及び売掛金が５億31百万円減少したことなどによるものです。」
前連結会計年度末と比べ商品及び製品が1億24百万円増加しており、在庫圧縮・効率改善の観点では増加実績が記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「① 商材調達コストの低減・販管費削減によるローコストオペレーションの実現 ② 業務処理迅速化・ＩＴ（情報技術）の高度活用による営業力の強化 ③ 在庫圧縮による棚卸資産回転率の改善」
調達コスト・販管費削減、IT活用、在庫圧縮を引き続き重点施策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「② 業務処理迅速化・ＩＴ（情報技術）の高度活用による営業力の強化」
併せて「在庫圧縮による棚卸資産回転率の改善」を進めるとしている。