事業計画と連動したESG経営による社会課題対応
FY2017に初出。15回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- FY2026前進有価証券報告書
「＜社会貢献活動に関して＞・社会貢献活動の強化、2025年度社会貢献活動支出額11百万円」
ESG・マテリアリティの管理対象として社会貢献活動を継続し、2025年度の支出額を11百万円と開示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2022年に第六期中期経営計画の見直しを行い、2021年～2024年の４か年の計画を２年延長し、６か年の計画といたしました。これにより、マテリアリティに紐づく目標の達成年と第六期中期経営計画の最終年度に齟齬が生じたことを受け、マテリアリティの見直しを実施いたしました。」
第六期計画の延長を受け、ESG・社会課題対応を新たな4マテリアリティへ再整理し、サステナブル調達、気候変動、食品安全、人的資本、ガバナンスを目標・実績管理の対象とした。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「環境負荷の低減やお客様の使いやすさが特長である「スマートグリーンパック®」はパッケージを刷新し、ラインナップを拡充しました。今春から販売店舗数も増加し、６月および11月にはTVCMと連動したキャンペーンを展開することで、認知度向上を図り拡販に努めました。」
スマートグリーンパック®について、パッケージ刷新、ラインナップ・販売店舗数の拡充、6月・11月のTVCM連動キャンペーンを実施した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「環境負荷の低減やお客様の使いやすさが特長である「スマートグリーンパック®」はパッケージを刷新し、ラインナップを拡充しました。今春から販売店舗数も増加し、６月にはTVCMと連動したキャンペーンを展開することで、認知率向上によるトライアル促進を図りました。」
スマートグリーンパック®について、パッケージ刷新、ラインナップ・販売店舗数の拡充、6月のTVCM連動キャンペーンを実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「環境負荷の低減やお客様の使いやすさが特長である「スマートグリーンパック®」はパッケージを刷新し、ラインナップを拡充しました。今春から販売店舗数も増加し、６月にはTVCMと連動したキャンペーンを展開することで、認知率向上によるトライアル促進を図りました。」
低負荷・使いやすさを訴求するスマートグリーンパック®について、パッケージ刷新、ラインナップ・販売店舗数の拡充、TVCM連動キャンペーンを進めた。 - FY2023前進有価証券報告書
「マテリアリティを起点とし、気候変動、サステナブル調達、ダイバーシティ推進、サステナブル商品開発をテーマに目標を設定し、取り組んでいます。」
ESG・CSVの取り組みを4つのマテリアリティに整理し、2030年度目標と2022年度実績を開示した。環境負荷の抑制、食資源の維持、健康への貢献、事業継続基盤を軸に、調達、商品、人的資本、ガバナンスの目標管理を具体化した。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「見直し方針② 成長戦略 “低負荷”を強みとした成長ドライバーとなる商品の育成/拡売」
従来のESG・社会課題対応が、環境負荷の低さを強みとする商品を成長ドライバーとして育成・拡売する成長戦略として整理された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「長徳®」シリーズはコスト負担軽減への貢献と、CFP（Carbon Footprint of Products）認証によるCO2削減効果についてコミュニケーションを強化した」
CFP認証によるCO2削減効果を、製品価値・顧客提案の一部として訴求する具体的なESG施策が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、環境負荷の低減やお客様の使いやすさ（含む捨てやすさ）が特長のスマートグリーンパック®（紙パック製品）のラインナップを拡充し、汎用油から高付加価値品まで幅広いシリーズを展開しました。」
環境負荷低減と使いやすさを訴求する紙パック製品について、汎用油から高付加価値品までラインナップを拡充した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「環境負荷の抑制」「食資源の維持」「食を通じた人の健康への貢献」「事業継続基盤」の４つのマテリアリティを起点とし、気候変動、サステナブル調達、ダイバーシティ推進、サステナブル商品開発をテーマに目標を設定し、取り組んでいます。」
ESG・CSVの取り組みを4つのマテリアリティと、気候変動、調達、ダイバーシティ、商品開発のテーマに整理し、目標設定へ進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループはこれまで培った資産と独自の強みを活かし、SDGsで挙げられている様々な課題に対して、事業を通じて解決に貢献し、さらには新たな価値を提供することで当社グループも成長を目指すCSV経営を推進します。またESGに配慮した経営を同時に進めてまいります。」
従来のESG・CSV方針を、サステナビリティ委員会、気候変動、調達、人権、商品開発などの具体的な活動へ展開した。 - FY2020前進有価証券報告書
「ＥＳＧの取組みは当社グループの事業活動の基盤であり、競争力を左右する重要な要素と捉え、事業と一体となったＥＳＧ経営を推進し、環境負荷を極小化するために省資源・省エネルギー、ＣＯ2排出量の低減、脱プラスチック、水資源の有効活用、バリューチェーンにおけるＡＩの活用に努め、資源の利用効率の最大化を図るためのゼロエミッションなどに積極的に取り組んでまいります。」
ESG・SDGs・CSV方針を、省資源、省エネルギー、CO2排出量低減、脱プラスチック、水資源、AI、ゼロエミッションという具体的な課題・手段に拡張した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループはこれまで培った資産と独自の強みを活かし、ＳＤＧsで挙げられている様々な課題に対して、事業を通じて解決に貢献すると共に新たな価値を提供しＥＳＧ経営を進めてまいります。」
従来のESG・CSV方針を、SDGsに掲げられた課題への事業を通じた貢献と新たな価値提供として具体化した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「経営基盤強化では、ガバナンス強化や人事関連施策（人事制度改定、働き方改革や人財多様化等）、ＣＳＶ（事業を通じた社会課題の解決への貢献）の取り組みを進めております。」
事業計画と連動したESG・CSVの推進が、人事施策や製品による社会課題対応とともに継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業計画の推進に連動したＥＳＧ経営の推進（社会課題解決、環境、健康、省力化、資源問題に対するアプローチ）」
ESG経営を事業計画と連動させ、社会課題解決、環境、健康、省力化、資源問題への対応を進める施策として初めて具体的に整理した。