顧客基盤強化に伴う販売促進費増加・利益圧迫
FY2018-Q1に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「顧客獲得に係るコストの効率化や、各工場設備の稼働率の向上等による製造原価の低減、物流費の安定化につながる物流網の構築等により各種費用の低減に努めてまいりました。」
顧客獲得に係るコストの効率化、製造原価低減、物流網構築による費用低減を進めており、顧客獲得関連費用を含む費用負担への対処を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方で、物流費や販売促進費等の増加が当社グループの利益押下げ要因となっているものの、各工場設備の稼働率の向上等による製造原価の低減や、物流費の安定化につながる物流網の構築等による各種費用の低減に努めてまいりました。」
物流費・販売促進費の増加が利益押下げ要因として残る一方、工場稼働率向上や物流網構築による費用低減策を継続している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益については、成長投資としての人員拡大等による人件費の増加や顧客獲得にかかる費用の増加等が引き続き利益圧迫の要因となっていますが、第２四半期に引き続きコストの見直しや物流費の抑制及び子会社株式の売却による収入があったことにより大きく改善し、7,249百万円（前年同期比19.5％増）となりました。」
人員拡大や顧客獲得費用の増加による利益圧迫は継続しているが、コスト見直し、物流費抑制、子会社株式売却による収入により営業利益が大きく改善したと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「成長投資としての人員拡大等による人件費の増加や顧客獲得にかかる費用の増加等が引き続き利益圧迫の要因となっていますが、コストの見直しや物流費の抑制等により第２四半期連結会計期間にて大きく改善し」
人員拡大・顧客獲得費用の増加による利益圧迫は続いているが、コスト見直しと物流費抑制が第2四半期会計期間の改善要因となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方で、物流費や販売促進費等の増加が当社グループの利益押下げ要因となっているものの、各工場設備の稼働率の向上等による製造原価の低減や、物流費の安定化に繋がる物流網の構築等による各種費用の低減に努めてまいりました。」
物流費・販売促進費の増加は利益押下げ要因として残る一方、製造原価低減や物流網構築による費用吸収策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「７月から８月の間を夏商戦期間と位置づけ、新型コロナウイルス感染拡大の防止策を講じつつ、営業活動の積極的な展開や各種プロモーションを強化したことにより販売促進費用等が増加した一方、各工場設備の稼働率の向上等による製造原価の低減や物流費の安定化につながる物流網の構築等によって各種費用の低減に努めてまいりました。」
夏商戦に伴う販売促進費用の増加が続く一方、工場稼働率向上や物流網構築による費用低減策を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、物流費、販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっているものの、PETボトル製造工場をはじめとする各工場設備の稼働率の向上による製造原価の低減を実現する一方で、物流費の安定化につながる物流網の構築の推進や商品の出荷方法の変更等による各種費用の削減に努めてまいりました。」
物流費・販売促進費等の増加は利益の押下げ要因として残る一方、工場稼働率向上や物流網構築・出荷方法変更による削減策を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、物流費、販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっているものの、PETボトル製造工場をはじめとする各工場設備の稼働率の向上による製造原価の低減を実現する一方で、物流費の安定化につながる物流網の構築の推進や商品の出荷方法の変更等による各種費用の削減に努めてまいりました。」
物流費・販売促進費等の増加は引き続き利益の押下げ要因だが、工場稼働率向上と物流網・出荷方法の見直しによる削減策を併記している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「依然として物流費、販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっておりますが、販売費及び一般管理費については22,938百万円（前年同期比32.4％増）となったため、売上総利益の増加により販売費及び一般管理費の増加を吸収し、営業利益675百万円（前年同期は1,106百万円の営業損失）を確保しております。」
物流費・販売促進費等の増加による利益圧迫は継続しているが、売上総利益の増加で販売費及び一般管理費の増加を吸収し、営業利益を確保したとの説明を継続している。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費ついては7,137百万円（前年同期比37.1％増）と、依然として物流費、販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっておりますが、売上総利益の増加により吸収できたため、営業利益41百万円（前年同期は419百万円の営業損失）を確保しております。」
物流費・販売促進費等の増加による利益圧迫は継続しているが、売上総利益の増加で吸収でき、営業利益を確保したため、影響は一部緩和された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの施策により一定のコスト低減効果が生じているものの、顧客基盤の強化に向けた新規顧客獲得が順調に推移していることから、これによる販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっております。」
新規顧客獲得が順調に推移する一方、販売促進費等の増加が利益を押し下げる要因となっているとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、これらの施策により一定のコスト低減効果が生じているものの、顧客基盤の強化に向けた営業活動の拡大等による販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっております。」
顧客基盤強化に伴う販売促進費等の増加が利益を押し下げる要因であるとの説明を継続している。損益の悪化自体はt32で別途示されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、これらの施策により一定のコスト低減効果が生じているものの、顧客基盤の強化に向けた営業活動の拡大等による販売促進費等の増加が当社グループの利益の押下げ要因となっております。」
顧客基盤強化のための営業活動拡大に伴う販売促進費等の増加が、実際に利益を押し下げる要因となっていると初めて明示した。