原材料価格・物流コスト上昇による採算悪化
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
プレミアムウォーターホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。103社中64社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「国際情勢の不安定な状況の長期化に加え、今後の米国の政策や金融資本市場の変動リスク、資源価格や原材料価格の高騰の継続などにより、先行きは不透明な状態が続いています。」
資源価格・原材料価格の高騰継続や金融市場の変動リスクを、採算・事業環境に関する不透明要因として継続して記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当社グループの事業を取り巻く環境は、資源価格及び原材料価格の高騰の慢性化、米国による関税政策等の影響を受け、先行きは依然として不透明な状況が続いています。」
資源価格・原材料価格の上昇が単なる高騰から慢性化へと表現され、米国の関税政策も新たなコスト・事業環境要因として加わっている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、緊迫した世界情勢や金融資本市場の変動リスク、資源価格や原材料価格の高騰の慢性化により、先行きは不透明な状態が続いています。」
資源価格・原材料価格の高騰について、単なる上昇から高騰の慢性化へと表現が強まり、コスト上昇要因の持続性を記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの事業を取り巻く環境は、急速な円安の進行や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは依然として不透明な状況が続いています。」
円安および原材料価格高騰によるインフレ圧力を、コスト・採算面の外部リスクとして継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、緊迫した世界情勢や金融資本市場の変動リスク、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは不透明な状態となっています。」
世界情勢、金融資本市場の変動、資源・原材料価格の高騰によるインフレ圧力を、先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、緊迫した世界情勢や金融資本市場の変動リスク、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは不透明な状態となっています。」
資源価格・原材料価格の高騰によるインフレ圧力に加え、世界情勢や金融資本市場の変動リスクを、先行き不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や急速な円安の進行、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは不透明な状態となっています。」
ロシア・ウクライナ情勢、円安、資源価格・原材料価格の高騰によるコスト上昇要因と先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「一方、ロシア・ウクライナ情勢の長期化や急速な円安の進行、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは不透明な状態となっています。」
ロシア・ウクライナ情勢、円安、資源価格・原材料価格の高騰によるコスト上昇要因と先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、新たな変異株による再びの感染拡大に対する懸念やロシア・ウクライナ情勢の長期化、急速な円安の進行、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力により、先行きは不透明な状態となっています。」
従来の原材料価格・物流費等の上昇要因に加え、資源価格や原材料価格の高騰によるインフレ圧力が明示され、コスト上昇リスクの要因が継続・拡大している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「エネルギー資源や資材等の価格の上昇など依然として先行きは不透明な状況です。」
従来の原材料・物流費上昇に加え、エネルギー資源や資材価格の上昇を明示しており、コスト上昇要因の範囲が広がっている。一方、工場稼働率向上や物流網構築による低減策も併記している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「営業利益については、保有顧客数の増加に伴う各工場の稼働率の向上等による製造原価の低減や物流費の抑制等により、4,899百万円（前年同期比43.3％増）となりました。」
工場稼働率向上による製造原価低減と物流費抑制が営業利益の増加要因となり、コスト上昇リスクの影響が一部緩和されたと記載している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「営業利益については、保有顧客数の増加に伴う各工場の稼働率の向上等による製造原価の低減や物流費の抑制などにより、2,932百万円（前年同期比37.8％増）となりました。」
工場稼働率向上による製造原価低減と物流費抑制が営業利益の増加要因となり、コスト上昇リスクの影響が一部緩和されたと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「保有顧客数の増加に伴う各工場の稼働率の向上等による製造原価の低減や物流費の抑制などにより」
工場稼働率向上による製造原価低減と物流費抑制が利益改善要因となっているとの説明を継続している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「営業利益については、原材料の仕入価格の低下や保有顧客数の増加に伴う各工場の稼働率の向上等による製造原価の低減や物流費の抑制などにより、3,418百万円（前年同期比133.5％増）となりました。」
原材料仕入価格の低下、工場稼働率向上による製造原価低減、物流費抑制が利益改善要因として記載され、コスト上昇リスクの影響が一部緩和された。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、人手不足を背景とする人件費や物流費の上昇などにより、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」
人手不足を背景とする人件費・物流費の上昇と厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、人手不足を背景とする人件費や物流費の上昇などにより、当社グループを取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」
人手不足を背景とする人件費・物流費の上昇と、厳しい経営環境を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、原油価格の上昇による原材料の高騰や、米中貿易摩擦等の世界経済の不確実性の高まりにより、依然として先行きは不透明な状況が継続しております。また、人手不足を背景とする人件費及び物流費の上昇などにより、取り巻く経営環境は引続き厳しさを増しております。」
原油価格上昇による原材料高騰、人件費・物流費上昇、世界経済の不確実性をコスト・採算面のリスクとして継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、原油価格の上昇による原材料の高騰や、海外経済の不確実性により、依然として先行きは不透明な状況が継続しております。」
原油価格上昇による原材料高騰などのコスト圧迫要因と先行き不透明感を引き続き記載している。物流費・人件費の上昇についても、経営環境は引続き厳しさを増していると説明している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、人手不足を背景とする人件費及び物流費の上昇などにより、取り巻く経営環境は厳しさを増しております。」
人手不足を背景とする人件費・物流費の上昇により、経営環境が厳しさを増しているとの表現になった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、人件費の上昇や物流コストの増加懸念などのコスト圧迫要因が増加しております。」
人件費上昇と物流コスト増加懸念を含むコスト圧迫要因の増加を前四半期と同様に記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、人件費の上昇や物流コストの増加懸念などのコスト圧迫要因が増加しております。」
人件費上昇と物流コスト増加懸念を含むコスト圧迫要因が増加したと記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「当社としては出荷方法の見直しや小地域での新たな配送網の開拓、自社西桂工場の本格稼働による材料費削減等、コストの低減化に取り組んでまいりましたが、サービスの拡充に伴う人件費の高止まりや宅配事業者の料金体系改定等の影響による物流コストの上昇など厳しい状況も生じております。」
コスト低減策を進める一方、人件費の高止まりと宅配事業者の料金体系改定による物流コスト上昇が実際の厳しい状況として記載された。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、人件費の上昇や物流コストの高止まりなどのコスト圧迫要因が増加しており、企業間の明暗が分かれ始め、宅配水市場への新規参入は引き続き沈静化の傾向にあります。」
人件費上昇と物流コスト高止まりを含むコスト圧迫要因が増加したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「物流コストの上昇傾向が続く中で、生産の合理化や販売価格への転嫁で補えなかった場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
石油価格によるPETボトル原材料費、物流費、人件費などのコスト上昇をリスクとして挙げている。