「稼ぐ力の再構築」と「次なる成長戦略」の同時推進
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「営業利益は、原材料高及び為替変動によるコスト増影響については想定の範囲内にとどまった一方で、主要国におけるマーケティング費用が増加しましたが、売上収益の伸長とコストマネジメントの徹底により、コスト影響の増加分を吸収した結果、増益となりました。」
売上収益の伸長とコストマネジメントによりコスト増を吸収し、成長と収益力強化を両立する枠組みを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、各エリアにおいて事業構造改革を進め、収益力の強化にも取り組みました。」
各地域で事業構造改革を進め、収益力を強化しながら成長を図る枠組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、各エリアにおいて事業構造改革を進め、収益力の強化にも取り組みました。」
各地域で構造改革を進め、収益力を強化しながら成長を図る枠組みを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「全セグメントでコアブランド集中活動を徹底し、主要国において市場シェアを拡大しました。また、売上収益の伸長に加えて、コストマネジメントの継続により、営業利益も想定どおりの進捗となりました。」
コアブランド集中、コストマネジメント、成長戦略を組み合わせて収益力と成長を追求する枠組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「全セグメントでコアブランド集中活動を徹底し、主要国において市場シェアを拡大しました。また、売上収益の伸長に加えて、コストマネジメントの継続により、営業利益も想定どおりの進捗となりました。」
コアブランド集中、コストマネジメント、成長戦略を組み合わせて収益力と成長を追求する枠組みを継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「自販機事業の構造改革、コスト削減活動、販促広告費の効率化への継続的な取組みが大きく寄与しました。」
収益力向上策として、自販機事業構造改革を含む構造改革が日本事業の利益成長に寄与したと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「引き続き全セグメントにおいて、コアブランドへの集中活動、コスト削減活動及び販促広告費の効率化を継続し、成長戦略を推進しました。」
全セグメントでコアブランド集中、コスト削減、販促広告費効率化を進めながら成長戦略を推進する枠組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、各エリアにおいて収益力の強化にも取り組みました。」
各エリアでコスト削減、販促広告費の効率化、販売強化などを通じた収益力向上の取り組みを継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような状況を打破するため、当社グループは、売上収益の増加を着実に利益の増加につなげるための「構造改革」を強力に推し進めて、持続的成長の実現に取り組みます。」
従来の「稼ぐ力の再構築」と「次なる成長戦略」の二本立ての表現から、構造改革を強力に推進する枠組みへ整理されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「収益面では、収益力向上に向けた中期構造改革として「高付加価値・高収益モデルの確立」「SCMの構造革新」「自動販売機ビジネスの事業構造変革」に取り組みました。「自動販売機ビジネスの事業構造変革」は、当初想定のとおり成果が出るまでまだ時間を要しますが、「高付加価値・高収益モデルの確立」「SCMの構造革新」は、着実に成果が出つつあります。」
「稼ぐ力の再構築」に相当する収益力向上策を3つの中期構造改革として具体化し、そのうち高付加価値・高収益モデルとSCM構造革新で成果が出つつあると記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「特定保健用食品「特茶」や、５月に発売した機能性表示食品「伊右衛門プラス コレステロール対策」において積極的なマーケティング活動を展開する等、収益力向上に向けた構造改革を推進しました。」
特茶の販売トレンド回復や新商品のマーケティング、コスト削減、価格改定を通じた収益力向上・構造改革を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「特定保健用食品「特茶」の販売トレンド回復に取り組む等収益力向上に向けた構造改革を推進しました。」
収益力向上に向けた構造改革を、特茶の販売トレンド回復などと結び付けて継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような状況を打破するため、当社グループは、売上収益の増加を着実に利益の増加につなげるための「稼ぐ力の再構築」と、「次なる成長戦略」を同時に強力に推し進めて、持続的成長の実現に取り組みます。」
異常気象、原材料費・生産コスト・物流費の高騰など厳しい事業環境への対応として、収益力の再構築と成長投資・事業拡大を二本立てで推進する新たな経営上の枠組みを示した。