ビール事業の収益基盤強化
FY2016に初出。27回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
キリンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、販売数量の減少による限界利益の減少があったものの、市況変動による原材料費の減少やマーケ費用の投下タイミングの影響により、増益となりました。」
キリンビールでは販売数量減少による限界利益の下押しがあったものの、原材料費の減少とマーケティング費用の投下時期の影響により事業利益が増加した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「事業利益は、RTDの販売数量増や価格改定効果により限界利益が増益となったことに加え、減価償却費の減少によりその他費用が減少した一方で、ブランド強化に向け販売費を前年以上に投下したことや原材料価格高騰影響により前年並みとなりました。」
キリンビールでは、RTD販売増加や価格改定効果が収益を押し上げたものの、ブランド投資の増加と原材料価格高騰影響により事業利益は前年並みとなった。収益基盤強化の取り組みは継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「酒類事業連結事業利益 184億円 (前年同期比 11.9％減 )」
酒類事業の事業利益は184億円、前年同期比11.9％減となった。狭義ビールの販売数量増加と価格改定効果による限界利益増があった一方、ブランド強化に向けた販売費増加や原材料価格高騰が減益要因となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、事業利益は、原材料等の高騰影響を上回る価格改定効果等により、4.1％増加し777億円となりました。」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は価格改定効果等により前年比4.1％増の777億円となり、収益基盤の利益面で前進した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料等の高騰影響を上回る価格改定効果等により増益となりました。 国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 606億円 (前年同期比 14.4％増 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は606億円、前年同期比14.4％増となった。価格改定効果等が原材料高騰影響を上回り、収益基盤の利益面で前進した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 327億円 (前年同期比 48.4％増 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は327億円、前年同期比48.4％増となった。価格改定効果が原材料等の高騰影響を上回り、ビール事業の収益基盤強化に向けた利益面の前進が示された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 152億円 (前年同期比 105.1％増 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は152億円、前年同期比105.1％増となり、ビール事業の収益基盤が前年同期から大きく改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、事業利益は、販売費の抑制により、5.8％増加し747億円となりました。」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は747億円、前年比5.8％増となり、販売費抑制と主力ブランド強化により収益基盤が改善した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 530億円 (前年同期比 6.6％増 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は530億円、前年同期比6.6％増となり、前四半期までの減益から改善した。販売数量増加と販促費減少が増益に寄与した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 220億円 (前年同期比 17.5％減 )」
国内ビール・スピリッツ事業は販売数量減少と原材料等の市況悪化により、事業利益が220億円、前年同期比17.5％減となり、収益基盤強化に下押しが生じた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 74億円 (前年同期比 40.1％減 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は74億円、前年同期比40.1％減となり、ビール事業の収益基盤を下押しした。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、事業利益は、長期的な視点でのブランド投資を強化したことにより販売費が増加し、6.6％減少し705億円となりました。」
国内ビール・スピリッツ事業は販売面で市場を上回る一方、長期ブランド投資による販売費増加で事業利益が6.6％減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「・ 事業利益は、主に販売費の増加により、減益となりました。 国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 497億円 (前年同期比 21.4％減 )」
国内ビール・スピリッツ事業は売上収益が前年同期比1.2％増となった一方、販売費の増加により事業利益は497億円、前年同期比21.4％減となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 267億円 (前年同期比 18.5％減 )」
販売数量の増加により増収となった一方、販売費の増加を主因として国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は267億円、前年同期比18.5％減となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 124億円 (前年同期比 10.7％増 )」
RTDカテゴリーの販売数量増加などにより、国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は124億円、前年同期比10.7％増となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業 755億円 852億円 △97億円 △11.4％」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は755億円、前年比11.4％減となり、販売数量減少とビールカテゴリー比率低下の影響が利益面に現れた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 632億円 (前年同期比 3.5％減 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は632億円、前年同期比3.5％減となり、ビール類販売数量減少による限界利益減少が収益基盤を下押しした。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 328億円 (前年同期比 1.8％減 )」
固定費が大きく減少した一方、ビール類販売数量減少による限界利益減少を補いきれず、国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は328億円、前年同期比1.8％減となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、ビールカテゴリーの比率低下や物流費高騰に伴って変動費が増加し限界利益は減少しましたが、販売数量を増加させながら販売費の削減及び固定費の抑制を行ったことにより、事業利益は3.0％増加し852億円となりました。」
市場構成変化や物流費高騰による限界利益減少を、販売費削減・固定費抑制で補い、国内ビール・スピリッツ事業の利益を増加させた。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業連結事業利益 655億円 (前年同期比 8.7％増 )」
国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は655億円、前年同期比8.7％増となり、収益基盤強化に向けた利益面の進展を示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「一方、新ジャンルについては、前年３月に発売した「本麒麟」が好調を維持しており、大幅増となりました。」
ビール事業の収益基盤強化に向け、本麒麟が好調を維持し、新ジャンルの販売数量が大幅に増加した。国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は122億円、前年同期比7.2％増となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「ビールカテゴリーでは、フラッグシップブランドである「キリン一番搾り生ビール」が市場平均前年比を上回り、クラフトビール市場の拡大と活性化を目指した「Tap Marché（タップ・マルシェ）」は、合計７ブルワリー・19銘柄のラインアップを展開し、累計展開店舗数は全国で約7,000店となりました。」
ビール事業の収益基盤強化に向け、一番搾りの販売が市場平均を上回り、Tap Marchéの展開店舗数が約7,000店となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「リニューアル後の「キリン のどごし＜生＞」の復調や上方修正した年間販売目標の８割を販売した「本麒麟」が牽引して新ジャンルカテゴリーの販売数量が増加した結果、ビール類カテゴリー全体での販売数量は前年から増加しました。」
国内市場がマイナス成長の中で、のどごし＜生＞の復調と本麒麟の年間目標8割到達が新ジャンル・ビール類全体の販売数量増加を牽引した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「この結果、国内ビール類市場がマイナス成長となる中で、キリンビール㈱のビール類全体の販売数量は前年から増加しました。」
国内市場がマイナス成長となる中でキリンビールのビール類販売数量が前年から増加し、収益基盤強化に向けた販売面の進展を示した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「キリンビール㈱における販売数量の増加が牽引した日本綜合飲料事業と海外綜合飲料事業での増収により、連結売上収益は増加しました。 日本綜合飲料事業連結事業利益 93億円 (前年同期比 58.2％増 )」
キリンビールの販売数量増加が日本綜合飲料事業を牽引し、同事業の事業利益は93億円、前年同期比58.2％増となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「2016年中計の最終年度となる2018年度は、“構造改革によるキリングループの再生”の実現に向けて、キリンビール㈱の収益基盤強化を最優先課題として取り組み、成熟が進む国内酒類市場の活性化を図ります。」
2018年度もキリンビールの収益基盤強化を最優先課題とする位置づけを継続した。 - FY2016初出有価証券報告書
「2017年度は2016年中計で掲げた３つの重点課題への取り組みを一段と進め、構造改革によるキリングループの再生を目指します。成長に向けた投資は、キリンビール㈱の収益基盤強化を最優先とします。」
ビール事業の収益基盤強化を2016年中計の重点課題として明示し、2017年度の最優先投資対象とした。