既存事業への重点投資と低収益事業の抜本改革
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2025前進有価証券報告書
「事業の稼ぐ力を高めるとともに、株主利益の更なる向上のため引き続き当期利益を重視した経営を進め、「EPS」及び「ROIC」の財務目標達成を目指します。」
既存事業の効率性向上、価格改定、費用管理、事業構造改革を通じた収益性改善を継続し、当期利益・EPS・ROIC重視へ収益力改革の評価軸を広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料費の高騰や販売数量の減少の影響を、価格改定の効果によって吸収し、増益となりました。」
原材料費高騰・販売数量減少の影響を価格改定で吸収する収益構造改善が、キリンビバレッジの増益として現れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「酒類・飲料事業では、国内外で主力ブランドの強化と、新たな成長エンジン育成に向けた高付加価値商品の拡大に取り組みました。また、原材料価格の高騰など厳しい環境下でもコスト削減や価格改定で対応し、収益性改善に取り組みました。」
既存事業の重点投資・構造改革を、主力ブランド強化、高付加価値商品の拡大、コスト削減、価格改定の組み合わせとして継続した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料等の高騰影響を上回る価格改定効果等により増益となりました。」
原材料等の高騰に対し価格改定効果等を発現させ、国内ビール・スピリッツ事業の事業利益を606億円、前年同期比14.4％増とした。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「事業利益は、原材料等の高騰影響を上回る価格改定効果等により増益となりました。」
国内ビール・スピリッツ事業では、原材料等の高騰に対して価格改定効果を発現させ、事業利益327億円、前年同期比48.4％増となった。価格改定を通じた収益構造改善が具体的な利益増加として現れた。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、原材料価格や燃料価格等の高騰に対しては、各事業会社が生産性向上や商品価格の改定による収益性改善に取り組みました。」
低収益事業の構造改革を、生産性向上と商品価格改定による収益性改善へ具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「販売費はブランド育成投資を継続している一方で、投資の効率性を重視し、前年から減少させました。」
ブランド育成投資を継続しながら投資効率を重視し、販売費を前年から減少させた。既存事業への重点投資と費用効率化を並行する取り組みが続いた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費は基盤ブランドに加えて、長期的視点で将来の成長を担う新たなブランド、商品に対する投資を強化したことによって前年から大きく増加しました。」
既存の基盤ブランドに加え、将来成長を担う新ブランド・商品への投資強化を明示した。国内ビール・スピリッツ事業ではRTDカテゴリーの販売数量増加もあり、事業利益は前年同期比10.7％増となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「このようにお客様の価値観や事業環境が大きく変化する状況に適応しながら、将来の価値創造に向けて、変革・加速・縮小・中止をキーワードに、グループ各社の構造改革を進めました。」
新型コロナウイルスによる環境変化への対応として、事業ごとに変革・加速・縮小・中止を使い分ける構造改革へ施策を具体化した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「販売費は、投下効率を高める取り組みを徹底することで前年から減少しました。」
販売費の投下効率を高める取り組みを徹底し、販売費を前年から減少させた。 - FY2019前進有価証券報告書
「国内ビール・スピリッツ事業、国内飲料事業、オセアニア綜合飲料事業では、主力ブランドへの集中戦略を図りました。」
既存事業の収益構造改革を、主力ブランドへの集中投資・集中戦略として引き続き具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「事業利益は、限界利益率が相対的に高いビールカテゴリーの比率低下、物流費高騰等による変動費増加により、限界利益が減少しましたが、販売費など固定費の減少が上回り、増益となりました。」
ビールカテゴリー比率低下や物流費高騰による限界利益減少を、販売費など固定費の減少で補い、国内ビール・スピリッツ事業を増益とした。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「販売費は費用対効果の精査を強化することで効率化を進め、ブランド力強化を果たしながらも前年から12億円の減少となりました。事業利益は、限界利益の減少を販売費や固定費などで補い、前年から4.6％増加しました。」
国内ビール・スピリッツ事業で、販売費の費用対効果を精査し、限界利益の減少を販売費・固定費の抑制で補って事業利益を前年から4.6％増加させた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「ビールの数量減少による限界利益減に加えて、運搬費やRTDの変動販促費が増加したことにより品種構成差異等が悪化し、限界利益は対前年△８億円となりましたが、固定費などの減少により、事業利益は前年から増加しました。」
販売数量減少や運搬費増加の影響がある一方、固定費などの減少により国内ビール・スピリッツ事業の事業利益は前年から増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「キリンビール㈱はビール類全体の魅力化に注力するとともに、ブランドを絞り込んだ効率の高いマーケティング活動を実行しました。」
既存事業への重点投資を、ビール類全体の魅力化とブランドを絞り込んだ効率的マーケティングとして実行した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「キリンビール㈱では、ビールカテゴリーの魅力化に注力すると共に、再成長に向けて、投資するブランド・活動を絞り込んだ効率の高いマーケティング活動を実行しました。」
既存事業の成長に向け、投資対象を絞り込むマーケティング活動を継続した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「キリンビール㈱では、一貫した戦略としてビールカテゴリーの魅力化に注力すると共に、再成長に向けて、投資するべきブランド・活動を絞り込んだ投資効率の高いマーケティング活動を実行しました。」
既存事業への投資を一律に拡大するのではなく、投資対象のブランド・活動を絞り込むマーケティングを実行した。 - FY2017前進有価証券報告書
「キリンビバレッジ㈱の大幅増益をはじめ各事業会社で計画が順調に進捗した結果、事業利益が過去最高となりました。」
各事業会社で収益性改善が進み、低収益事業の再生・再編を含む収益構造改革が利益面の過去最高実績につながった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、日本綜合飲料事業では、キリンビール㈱におけるビール類の販売数量の減少や、キリンビバレッジ㈱で前第１四半期連結会計期間に費用として計上していた一部販売費を売上高から控除した影響で減収となりましたが、各事業会社でコスト削減等による収益性改善の取り組みが進み、増益となりました。 日本綜合飲料事業連結営業利益 589億円 (前年同期比 12.4％増 )」
各事業会社でコスト削減等による収益性改善が進み、日本綜合飲料事業が増益となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、日本綜合飲料事業では、キリンビバレッジ㈱で前第１四半期連結会計期間に費用として計上していた一部販売費を売上高から控除した影響により減収となったものの、各事業会社で収益性改善の取り組みが進んだことにより増益となりました。」
各事業会社の収益性改善が進み、日本綜合飲料事業は営業利益308億円、前年同期比48.7％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、日本綜合飲料事業では、キリンビバレッジ㈱において前年同期に費用として計上していた一部販売費を売上高から控除した影響により減収となったものの、キリンビール㈱における販売費の減少、キリンビバレッジ㈱での販売数量増加とコスト削減効果等により、増益となりました。」
既存事業の販売費減少、販売数量増加、コスト削減効果により、日本綜合飲料事業が増益となった。 - FY2016前進有価証券報告書
「重点課題のうち“低収益事業の再生・再編”は、キリンビバレッジ㈱及びブラジルキリン社の業績回復を中心に計画を上回って進捗しました。」
低収益事業の再生・再編について、キリンビバレッジとブラジルキリン社の業績回復を通じて計画超過の進捗を示した。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「2016年中計では、収益力の向上を最優先課題とし、優先度を明確にした投資による既存事業の競争力強化と低収益事業の収益構造の抜本的改革に向け、取り組みを開始しました。」
既存事業への重点投資と低収益事業の構造改革を引き続き計画の中核としている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「優先度を明確にした投資による既存事業の競争力強化と低収益事業の収益構造の抜本的改革に向け、取り組みを開始しました。」
投資の優先順位付けと、低収益事業の収益構造改革を並行して開始した。