金融市場・金利上昇による資金調達リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。38社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに12社。
- FY2023対処有価証券報告書
「調達手段の多様化やグループキャッシュの一元管理を通した効率化により、資金関連リスクに大きな影響を与える可能性を低減しています。」
社債・借入、グループキャッシュ一元管理、調達手段の多様化を通じて、資金調達・流動性リスクへの対応を継続した。 - FY2022前進有価証券報告書
「なお、グローバルキャッシュマネジメントシステムの導入に伴い、資金効率が向上したこと等により返済額を下回る調達額に抑制した結果、当年度に有利子負債は369億円減少しました。」
CMSによる資金効率向上と調達抑制により、有利子負債を369億円圧縮し、資金調達・流動性リスクへの対応を進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「グローバルキャッシュマネジメントシステムの導入に伴い、資金効率が向上したこと等により返済額を下回る調達額に抑制した結果、当年度に有利子負債は964億円減少しました。」
CMS導入による資金効率向上と調達抑制により、有利子負債を964億円圧縮した。 - FY2020対処有価証券報告書
「既存事業により創出した営業キャッシュ・フローは、新型コロナウイルス感染拡大が予断を許さない状況であることから、健全な経営を維持する為の手元資金確保、及び平準化EPSに対する連結配当性向40％以上による安定的な配当に対して優先して配分します。」
感染症下の流動性確保に向け、営業キャッシュ・フローを手元資金確保と安定配当へ優先配分する財務方針を明示した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「このような状況に対し、当社グループでは投資抑制や経費削減、手許資金の積増しのほか、資金調達枠の増額などの対策を講じており、必要な運転資金を確保できる体制を整えております。」
投資抑制、経費削減、手許資金の積増し、資金調達枠の増額により、感染症影響下でも必要な運転資金を確保できる体制を整えた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「一方で、当第１四半期連結会計期間末において、連結で1,593億円の現金及び現金同等物を有し、金融機関と締結したコミットメントラインも事業活動に必要な未使用枠を残して流動性を十分確保しています。」
新型コロナウイルスの影響下で、現金及び現金同等物1,593億円と未使用のコミットメントラインにより、流動性を十分確保した。 - FY2016初出有価証券報告書
「金融市場の不安定化・金利上昇、また格付機関による当社グループの信用格付けの引下げの事態が生じた場合等には、資金調達の制約を受け、資金調達コストが増加する可能性、あるいは全くできない状況に直面する可能性があります。」
金融市場、金利、信用格付けの変化による資金調達制約・コスト増加を明示した。