資産・資本効率の向上
FY2016-Q2に初出。26回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2025主要指標未達有価証券報告書
「ROEは11％以上、ROICは10％以上を目指し資本コストとのスプレッドを拡大していきます。…2025年実績…ROE 4.3％…ROIC 6.1％…Net Debt／EBITDAはガイドラインを超える水準となりました。」
2030年までのROE11％以上、ROIC10％以上に対し、2025年実績はROE4.3％、ROIC6.1％となった。財務健全性でもNet Debt／EBITDAは3.70倍となり、2.5～3倍程度のガイドラインを上回った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「今後は、ROEとROICを主要指標として追加します。」
資本効率の目標を2030年までのROE11％以上、ROIC10％以上へ整理し、2024年実績としてROE7.5％、調整後ROE10.7％、ROIC6.9％を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「主要指標のガイドラインについては、各地域における原材料価格の上昇による影響に加えて、将来を見据えたブランド投資の拡大などにより、事業利益（為替一定ベース）及びEPS（調整後）がガイドラインを下回る進捗となりました。また、フリー・キャッシュ・フロー（FCF)については、有形固定資産の売却や運転資本の圧縮などのキャッシュ創出により、ガイドラインを上回る進捗となりました。」
2022-23年の事業利益CAGRは5.0％、調整後EPS CAGRは3.5％、FCF年平均は2,266億円となった。FCFはガイドラインを上回った一方、事業利益とEPSは一桁台後半のガイドラインを下回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は45.5％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末の42.7％から45.5％へ上昇した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は45.1％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率が前年度末の42.7％から45.1％へ上昇し、利益計上や為替換算差額の増加を含む資本の増加を開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「主要指標のガイドライン」については、2022年度の事業利益（為替一定ベース）は、各地域において原材料価格上昇による影響を受けたことなどにより、ガイドラインを若干下回りましたが、EPS（調整後）はガイドラインどおりの進捗となりました。また、フリー・キャッシュ・フロー（FCF）については、着実な利益成長と不稼働資産売却などのキャッシュ創出により、ガイドラインどおりの進捗となりました。」
2022年実績として、事業利益の為替一定ベース成長率5.9％、調整後EPS成長率7.0％、FCF2,011億円、Net Debt/EBITDA3.61倍を示し、3年程度のガイドラインに対する進捗を開示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、親会社所有者帰属持分比率は42.6％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の38.6％から42.6％となった。資本増加には利益剰余金の増加に加え、為替換算差額の増加も含まれる。 - FY2021前進有価証券報告書
「中期経営方針の「財務、キャッシュ・フローのガイドライン」については、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響を受けたものの、不稼働資産の売却などによるキャッシュ創出を図ったことにより、当期（2021年度）のフリー・キャッシュ・フローは2,000億円を上回り、Net Debt/EBITDAについてもガイドラインを超過する進捗となりました。」
FCF3,191億円が年平均2,000億円以上のガイドラインを上回り、Net Debt/EBITDAは4.24倍、資本負債比率は125.3％から95.2％へ低下した。2024年3倍程度の目標は継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「財務、キャッシュ・フロー方針のガイドラインとしては、フリー・キャッシュ・フロー（FCF）※２は年平均2,000億円以上とし、これを原資として債務削減へ優先的に充当し、成長投資への余力を高めていきます（Net Debt/EBITDAは、2024年に３倍程度※３を目指す）。」
フリー・キャッシュ・フロー目標を年平均2,000億円以上としつつ、従来のNet Debt/EBITDA 2021年末2倍以下を2024年3倍程度へ変更した。 - FY2020後退有価証券報告書
「「中期経営方針」における主要指標のガイドラインは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を踏まえ既存のガイドラインは取り下げ、2022年に新たなガイドラインを設定する予定です。」
従来の主要指標ガイドラインを取り下げ、2022年に新たなガイドラインを設定する方針とした。また、Net Debt/EBITDAは従来の2021年末2倍以下から2024年3倍程度へ変更され、財務目標の期限・水準が緩和された。 - FY2019前進有価証券報告書
「フリー・キャッシュ・フローは年平均1,700億円以上を目指し、これを原資としてＭ＆Ａなどの成長投資を優先しつつ、投資余力を高める債務削減を推進していきます（大きな投資案件がない場合は、Net debt/EBITDAは、2021年までには２倍以下に低下する見込み）。」
ROICを活用した事業管理、フリー・キャッシュ・フロー年平均1,700億円以上、2021年までのNet debt/EBITDA 2倍以下という指標を示し、2019年はフリー・キャッシュ・フロー1,730億円、Net debt/EBITDA 2.93倍、調整後ROE13.0％を開示した。 - FY2018前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率は13.2％（前期14.2％）となりました。…事業ポートフォリオ再構築や為替変動など一時的な特殊要因を除いた「親会社の所有者に帰属する当期利益」及び「親会社の所有者に帰属する持分合計」を算出に用いた調整後親会社所有者帰属持分当期利益率は15.2%(前年同期13.7%)となりました。」
ROE13％以上の維持目標を継続し、2018年度のROEは13.2％、事業ポートフォリオ再構築等を除く調整後ROEは15.2％となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、2016年に策定した「中期経営方針」のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、中期経営方針における三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、2016年に策定した「中期経営方針」のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、2016年に策定した「中期経営方針」のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、中期経営方針における三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2017指標を具体化有価証券報告書
「「中期経営方針」のガイドラインでは、ＥＰＳ（基本的１株当たり当期利益※1）のＣＡＧＲ（年平均成長率）で一桁台半ばから後半の成長を目指すとともに、ＲＯＥ（親会社所有者帰属持分当期利益率※2）で13％以上の水準の維持を図ることを、主な経営指標の目標としております。」
資本コストを踏まえた資産・資本効率向上について、ROE13％以上の維持という経営指標を初めて具体的に示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、2016年度からスタートした『中期経営方針』のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、企業価値向上経営における三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、2016年度からスタートした『中期経営方針』のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「こうした状況のなかアサヒグループは、平成28年度からスタートした『中期経営方針』のもとで、「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組み強化」の３つを重点課題として、これまで推進してきた「企業価値向上経営」の更なる深化に取り組みました。」
資産・資本効率の向上を、企業価値向上経営における三つの重点課題の一つとして継続した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「資本コストを踏まえた資産・資本効率の向上やサステナビリティの向上を目指したＥＳＧ（環境・社会・ガバナンス）への取組みを強化することで、“企業価値向上経営”の更なる深化を目指していきます。」
資本コストを踏まえた資産・資本効率の向上と、保有資産の見直しを含む事業ポートフォリオ最適化を2017年度の方針として継続した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「「『稼ぐ力』の強化」、「資産・資本効率の向上」、「ＥＳＧへの取組強化」の３つを重点課題として」
中期経営方針における重点課題の一つとして、資産・資本効率の向上を明示した。