オリエンタルコンサルタンツホールディングス（2498）・方針再掲
社外取締役・社外監査役による独立監督
FY2017に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
社外取締役・独立役員による監督体制638社が書いているテーマ・逆風0社・追い風647社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。104社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに65社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの647件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「社外取締役は、弁護士及び他業種の経営者であり、それぞれに豊富な経験や高い専門能力を有し、取締役会に対して的確な提言と監視機能を果たしています。」
社外取締役2名と社外監査役2名を独立役員として置き、専門性を活用した監督・監査体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社外取締役は、弁護士及び他業種の経営者であり、それぞれに豊富な経験や高い専門能力を有し、取締役会に対して的確な提言と監視機能を果たしています。」
社外取締役2名と社外監査役2名による専門性を活用した監督・監査体制を再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社外取締役は、弁護士及び他業種の経営者であり、それぞれに豊富な経験や高い専門能力を有し、適切に経営を監督できる有識者が選任されております。なお、社外取締役２名を東京証券取引所の上場規程で定める「独立役員」として、同取引所に独立役員届出書を提出しております。」
社外取締役2名を独立役員として選任し、専門性を活用して経営を監督する方針を再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「社外取締役は、弁護士及び他業種の経営者であり、それぞれに豊富な経験や高い専門能力を有し、適切に経営を監督できる有識者が選任されております。なお、社外取締役２名を東京証券取引所の上場規程で定める「独立役員」として、同取引所に独立役員届出書を提出しております。」
社外取締役2名を独立役員として選任し、専門性を活用した経営監督を行う考え方を明示している。