ティア（2485）・リスク再掲
東海地区へのドミナント出店集中に伴う自然災害リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2019。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
東海・関東・関西への地域集中と大規模災害による事業影響40社が書いているテーマ・逆風40社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。26社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている40社のうち14社を表示しています。上の文は40社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、東海地区、関東地区、関西地区に葬儀会館を展開しておりますが、地震、台風、洪水、津波等の自然災害等により、事業活動の停止や施設の改修に係る多額の費用が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。特に、当社グループの会館が集中しております東海地区において大きな災害等が発生した場合には、その影響も大きくなることが予想されます。」
東海・関東・関西の拠点に対する自然災害リスクと、東海地区集中による影響増幅を継続記載。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、東海地区、関東地区、関西地区に葬儀会館を展開しておりますが、地震、台風、洪水、津波等の自然災害等により、事業活動の停止や施設の改修に係る多額の費用が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。特に、当社グループの会館が集中しております東海地区において大きな災害等が発生した場合には、その影響も大きくなることが予想されます。」
東海・関東・関西の拠点に対する自然災害リスクと、東海地区集中による影響増幅を継続記載。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループは、東海地区、関東地区、関西地区に葬儀会館を展開しておりますが、地震、台風、洪水、津波等の自然災害等により、事業活動の停止や施設の改修に係る多額の費用が発生し、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震リスクに加え、台風、洪水、津波等を含む自然災害全般と事業停止・改修費用をリスクとして記載。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に会館が集中している東海地区において地震等の大きな自然災害が発生した場合、多大な影響を受けることが予想されます。」
ドミナント方式による認知度向上の一方、東海地区への会館集中が自然災害時のエクスポージャーとなることを記載。