追加4店舗の出店計画
FY2016-Q3に初出。25回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1設備計画を更新有価証券報告書
「子会社 八光殿 東大阪鷹殿（注） 大阪府東大阪市 葬祭事業 葬祭ホール 109 72 自己資金 2024年11月 2025年４月 葬儀施行件数の増加」
子会社八光殿の「東大阪鷹殿」新設計画を追加。投資予定額109百万円、2024年11月着手・2025年4月完了予定で、葬儀施行件数の増加を見込む。東海典礼の「磐田見付」も投資予定額56百万円で計画された。 - FY2024設備計画を更新有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末における重要な設備の新設は、次のとおりであります。」
ティア神の倉、春日部緑町、日進香久山、小田井、守山吉根、八光殿のティア門真島頭の新設計画を記載。2024年10月から2025年4月の完成を予定し、葬儀施行件数の増加を見込む。 - FY2024-Q1設備計画を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に新設が決まった設備であります。」
ティア四日市内部、ティア野田愛宕、ティア青梅河辺、ティア鈴鹿神戸の4葬祭ホールを追加。投資予定額は72百万円、72百万円、57百万円、72百万円で、2024年3月から5月の完了を予定。 - FY2023-Q3設備計画を追加有価証券報告書
「当社 ティア豊橋往完町（注） 愛知県豊橋市 葬祭事業 葬祭ホール 72 1 借入金 2023年７月 2023年12月 葬儀施行件数の増加」
「ティア豊橋往完町」の葬祭ホール新設計画を追加。投資予定額72百万円、既支払額1百万円、2023年7月着手・12月完了予定で、完成後の葬儀施行件数増加を見込む。 - FY2023-Q2設備計画を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間に新設が決まった設備であります。」
「ティア四日市羽津」の葬祭ホール新設計画を追加。投資予定額74百万円、既支払額41百万円、借入金で調達し、2023年2月着手・4月完了予定、完成後の葬儀施行件数増加を見込む。 - FY2023-Q1設備計画を追加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に新設が決まった設備であります。」
「ティアせんげん台」を投資予定額74百万円、2023年1月着手・4月完了予定、「ティア岡崎南」を投資予定額164百万円、2023年1月着手・6月完了予定として追加。 - FY2022-Q3設備計画を追加有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第３四半期連結会計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
「ティア野田」を投資予定額80百万円、2022年6月着手・9月完了予定、「ティア四日市大矢知」を投資予定額80百万円、2022年7月着手・10月完了予定として追加。いずれも借入金で調達し、完成後の葬儀施行件数増加を見込む。 - FY2022-Q2設備計画を追加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間に新設が決まった設備であります。」
三重県四日市市の「ティア四日市垂坂」を追加。投資予定額70百万円、2022年4月着手・2022年7月完了予定で、完成後の葬儀施行件数の増加を見込む。 - FY2022-Q1設備計画を変更・追加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間に新設が決まった設備であります。」
「ティア桑名江場」の新設を追加。投資予定額70百万円、既支払額40百万円、2021年12月着手、2022年3月完了予定で、葬儀施行件数の増加を見込む。 - FY2021-Q3設備計画を変更・追加有価証券報告書
「投資予定金額の既支払額、着手及び完了予定年月の完了を変更しております。」
ティア新清洲・ティア豊橋高師の計画を更新するとともに、ティア桶狭間、ティア御器所の新設を追加。完了予定は2021年7月、8月、10月、2022年1月。 - FY2021-Q2設備計画を変更有価証券報告書
「事業所名、所在地、着手及び完了予定年月を変更しております。」
ティア新清州およびティア豊橋高師について、投資予定額各70百万円、2021年5月着手・8月完了予定へ設備計画を更新。 - FY2021-Q1設備計画を変更有価証券報告書
「ティア甚目寺北は2020年12月から2021年２月まで、当社葬祭ホール２店舗は2021年４月から2021年８月までの新設を予定しております。」
ティア甚目寺北および愛知県内の葬祭ホール2店舗について、投資予定額、着手・完了予定年月などの設備計画を更新。 - FY2020設備計画を更新有価証券報告書
「ティア甚目寺北は2020年12月から2021年3月まで、当社葬祭ホール２店舗は2021年４月から2021年８月までの新設を予定しております。」
西枇杷島の新設移転、甚目寺北、愛知県内葬祭ホール2店舗の新設計画を記載。投資予定額は合計341百万円。 - FY2020-Q3設備計画の変更・中止有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画しておりました「大阪府内 葬祭ホール」「東京都内 葬儀相談サロン２店舗」の新設及び「ティア四軒家」の改修は計画見直しにより中止することとなりました。」
設備計画の見直しにより、大阪府内の葬祭ホール、東京都内の葬儀相談サロン2店舗の新設およびティア四軒家の改修を中止。併せて、ティア弥富東、ティア柴田、愛知県内葬祭ホール2店舗の計画について投資額・着手・完了予定年月等を変更。 - FY2020-Q2設備計画を変更有価証券報告書
「事業所名、着手及び完了予定年月を変更しております。投資予定金額の総額、着手及び完了予定年月を変更しております。なお事業所名については、前連結会計年度末において「当社 葬祭ホール５店舗」としておりましたが、「ティア岡崎上地」を別掲したことにより４店舗としております。」
ティア清須古城・ティア岡崎上地の着手・完了予定を更新し、愛知県内葬祭ホール4店舗の投資予定額を280百万円、2020年6月着手・9月完了予定へ変更。ティア相生山改修の着手予定も2020年4月へ変更。 - FY2020-Q1設備計画を変更有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第１四半期連結累計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
設備計画を更新し、ティア清須古城・ティア岡崎上地を投資予定額各70百万円、2020年2月着手・4月完了予定として記載。愛知県内の葬祭ホール4店舗は投資予定額280百万円、2020年2月着手・8月完了予定とした。 - FY2019設備計画を更新有価証券報告書
「当社グループの設備投資については、経済動向、業界動向等を勘案のうえ、出店計画に基づき策定しております。」
2020年2月から8月にかけた愛知県内・大阪府内の葬祭ホール、東京都内の葬儀相談サロンおよび既存会館改修の計画を記載。 - FY2019-Q3設備計画を変更有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第３四半期連結累計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
葬祭ホール8拠点、葬儀相談サロン4拠点、既存店2拠点の新設・改修計画について、投資予定額、資金調達方法、着手・完了予定年月等を更新。 - FY2019-Q2設備計画を変更有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第２四半期連結累計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
ティア焼山、ティア矢作、愛知県内の葬祭ホール11店舗、東京都内の葬儀相談サロン4店舗、ティア名港の改修について、投資予定額、資金調達方法、着手・完了予定年月等を更新。 - FY2019-Q1設備計画を変更有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第１四半期連結累計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
愛知県内の葬祭ホール2件について計画を更新。投資予定額はいずれも71百万円で、完了予定は2019年4月および5月。 - FY2018設備計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における重要な設備の新設、改修計画は、次のとおりであります。」
愛知県内の葬祭ホール11店舗、東京都内の葬儀相談サロン5店舗、ティア根津、THRCの新設に加え、既存会館4拠点の改修計画を記載。完了時期は平成31年から平成32年9月まで。 - FY2017設備計画を更新有価証券報告書
「当連結会計年度末における重要な設備の新設、改修計画は、次のとおりであります。」
ティア下之一色とティア津島東の2会館について新設計画を記載。完了予定は平成29年10月および平成30年4月で、完成後の葬儀施行件数増加を見込む。 - FY2017-Q2設備計画を変更有価証券報告書
「前事業年度末において計画中であった主要な設備の新設等について、当第２四半期累計期間に著しい変更があったものは、次のとおりであります。」
新設4件について、事業所名、投資予定金額、着手・完了予定年月の一部を変更。新設計画の完了予定は平成29年5月から8月で、葬儀施行件数の増加を見込む。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当事業年度末における重要な設備の新設、改修計画は、次のとおりであります。」
愛知県内3拠点、関東地方1拠点相当の新設計画を、平成28年12月から平成29年8月の工程として継続。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「愛知県内に３店舗、関東地方に１店舗の出店を計画しております。」
設備計画上、その他4店舗を平成28年10月から平成29年9月までに計画。完成後の増加能力は「葬儀施行件数の増加」とされ、資金調達方法は増資資金及び借入金。