配送効率の向上による配送コスト低減
FY2019に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「コスト面におきましては、固定費の適正化や、マーケットトレンドや投資対効果を重視したマーケティング投資を継続しております。」
固定費の適正化と投資対効果を重視したコスト管理を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「配達効率を引き上げることで配達コストの低減を行います。」
配達効率向上と配達コスト低減を引き続き課題としている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「コスト面におきましては、ユニットエコノミクスの改善や、固定費の適正化、マーケットトレンドや投資対効果を重視したマーケティング投資を継続しております。」
ユニットエコノミクスの改善や固定費の適正化を含むコスト管理を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上原価の適正化は順調に進み、売上総利益率は23.0％（前期は20.4％）と改善が進みました。」
売上原価の適正化と配達効率向上の取り組みにより、売上総利益率が20.4％から23.0％へ改善したと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「コスト面におきましては、安定した配達員の確保と配達効率の継続的な向上によって、１件あたり配達報酬の適正化は順調に進捗し、ユニットエコノミクスは改善を続けています。その結果、売上総利益率は18％と前四半期比から安定した推移となっております。」
安定した配達員の確保、配達効率の向上、1件あたり配達報酬の適正化、ユニットエコノミクス改善という施策・認識を継続している。売上総利益率は18％で安定推移と記載された。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「コスト面におきましては、配達時間の短縮によって配達効率が向上したことに起因して、１件あたり配達報酬の適正化が進んだことでユニットエコノミクスの更なる改善に繋がりました。」
配達時間の短縮と配達効率の向上により、1件あたり配達報酬の適正化とユニットエコノミクスの改善が進んだと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、７月から８月にはデリバリーシステムの刷新を全国的に実施し、需要ヒートマップの導入やマッチングアルゴリズムの改善などで１件当たり配送報酬の最適化や配達時間の短縮に効果が表れています。」
全国的なデリバリーシステム刷新、需要ヒートマップ導入、マッチングアルゴリズム改善を実施し、配送報酬最適化と配達時間短縮の効果が表れたと説明している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「配達員については施策の効果もあって新規獲得が順調に推移し、需要に対して十分な人数を確保できたため、コスト効率のいい１件あたり配送や配達時間の短縮を実現できました。」
配達員の新規獲得により需要に対して十分な人数を確保し、1件あたり配送のコスト効率化と配達時間短縮を実現したと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「配送効率を引き上げることで配送コストの低減を行います。」
配送効率向上と配送コスト低減を課題として継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ユーザーに対して最低注文金額の引き下げや待ち時間の短縮などの改善を図ってまいりました。」
最低注文金額の引き下げや待ち時間短縮による利用・配送体験の改善を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「差配システムの導入等による配達の効率化もスタートしました。」
配達効率向上の具体策として、差配システムの導入を開始した。 - FY2019初出有価証券報告書
「配達効率を引き上げることで配送コストの低減を行います。」
シェアリングデリバリー拡大に伴う具体的な対処策として、配達効率の引上げと配送コスト低減を初めて独立して示している。