システム・ロケーション（2480）・施策中東情勢を対応対象に追加
新型コロナウイルス感染症を含む経営環境変化への対応
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境変化に対応する機動的・競争力ある経営体質37社が書いているテーマ・逆風1社・追い風36社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。17社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている37社のうち14社を表示しています。上の文は37社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026中東情勢を対応対象に追加有価証券報告書
「ロシア・ウクライナ情勢の長期化に加え、ホルムズ海峡をめぐる中東地域の情勢不安など、世界経済および日本経済の先行きは依然として不透明な状況にあります。」
従来のロシア・ウクライナ情勢に加え、ホルムズ海峡をめぐる中東地域の情勢不安を経営環境の不確実性として追加し、企画・技術力の強化と営業スタイルの柔軟化で対応するとしている。 - FY2022対応対象にロシア・ウクライナ問題を追加有価証券報告書
「当社では、これを事業環境・影響環境の変化としてとらえ、その変化に対応するため、前記３の「企画力・技術力の強化」とともに、営業においても環境に応じたスタイルへと柔軟に変化させ営業力の厚みを増すことで、負の影響の最小化を図り、更には転じて当社の強みとなるよう努めてまいります。現時点でのロシア・ウクライナでの事業活動はございません。」
従来の感染症等への対応に加え、ロシア・ウクライナ問題を含む経営環境の変化を対象とし、企画力・技術力強化と営業スタイルの柔軟化で対応すると記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「積極的なオンライン商談ツールの採用、商談手法の研究と刷新など、新常態にスピード感をもって対応いたしました。」
オンライン商談ツールの積極採用と商談手法の研究・刷新を実施し、経営環境変化への営業面の対応を具体化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「web会議システム活用など訪問に頼らない営業手法を一層強化し、顧客や見込み先企業との接点を確保した」
訪問営業が制限される環境に対し、web会議システムを活用した営業手法を強化し、顧客・見込み先企業との接点を確保した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社では、これを事業環境・影響環境の変化としてとらえ、その変化に対応するため、前記③の「企画力・技術力の強化」とともに、営業においても環境に応じたスタイルへと柔軟に変化させ営業力の厚みを増すことで、負の影響の最小化を図り、更には転じて当社に強みとなるよう努めてまいります。」
感染症拡大を含む環境変化に対し、企画力・技術力の強化と営業スタイルの柔軟化によって負の影響を最小化し、強みへ転換する施策を初めて独立した課題として示している。