収益認識会計基準の適用影響
FY2018に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q3適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等を適用しない場合に比べて、当第３四半期連結累計期間の売上高は、392,331千円増加しております。また、第３四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響は軽微であります。」
収益認識会計基準等の適用による第3四半期累計期間の売上高増加額は392,331千円となり、営業利益等への影響は軽微と開示している。 - FY2022-Q2適用影響額の更新有価証券報告書
「この結果、収益認識会計基準等を適用しない場合に比べて、当第２四半期連結累計期間の売上高は、257,166千円増加しております。また、当第２四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益に与える影響は軽微であります。」
2022年3月期から適用した収益認識会計基準について、第2四半期累計期間の売上高への影響が257,166千円増加、利益への影響は軽微と開示している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
2022年3月期の期首から予定していた収益認識会計基準等の適用を開始した。適用により当第1四半期の売上高は130,170千円増加したが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益への影響は軽微と記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首から適用します。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用し、連結財務諸表への影響額は現時点で評価中とする開示を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとする定型開示を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
収益認識会計基準の適用影響リスクについて、重要な変更はないとする定型開示を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2022年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識会計基準を2022年3月期の期首から適用予定とし、影響額を評価中とする開示を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「平成34年３月期の期首より適用予定であります。影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する会計基準等を平成34年3月期の期首から適用予定とし、財務諸表への影響額を評価中であると開示している。