資本効率と財務健全性を両立する資本管理
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）（％） 11.1 12.5」
ROEは前期の11.1％から12.5％へ上昇し、前年度に低下した資本効率が改善した。資本効率と財務健全性を両立する資本管理方針は継続している。 - FY2025ROE低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）（％） 13.8 11.1」
資本効率と財務健全性を両立する資本管理方針は継続している一方、ROEは前期の13.8％から11.1％へ低下した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。」
資本管理方針は継続している。親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）は前期の17.5％から13.8％となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。」
営業キャッシュ・フロー、1株当たり利益、ROEを重視し、成長投資と財務健全性を両立する資本管理方針を継続している。ROEは17.5％となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。」
営業キャッシュ・フロー、1株当たり利益、ROEを重視し、成長投資と財務健全性を両立する資本管理方針を継続している。ROEは27.9％となった。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。」
営業キャッシュ・フロー、1株当たり利益、ROEを重視し、成長投資と財務健全性を両立する資本管理方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。」
営業キャッシュ・フロー、1株当たり利益、ROEを重視し、成長投資と財務健全性を両立する資本管理方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業キャッシュ・フロー及び親会社の所有者に帰属する１株当たり当期利益を重視し、成長を具現化、促進する手段として提携、買収及び資本参加も積極的に行いつつ、持続的な成長により企業価値を最大化してまいります。そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。」
営業キャッシュ・フロー、1株当たり利益、ROEを重視し、成長投資と財務健全性を両立する資本管理方針を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「そのために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。資本効率については、親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）を重視しています。」
資本効率と財務健全性を両立する資本構成を維持し、ROEを重視する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「資本効率を向上させつつ、財務の健全性も確保された最適な資本構成を維持することを資本管理の基本方針としています。資本効率については、親会社所有者帰属持分当期利益率（ROE）を重視しています。」
営業キャッシュ・フローを重視し、提携・買収・資本参加も行いながら企業価値を最大化すると説明している。