多人数雇用と人材教育体制不備による企業体質の弱体化
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
KG情報がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、広告主との直接取引、印刷の内製化、自社配送を基本方針としており、従業員数は同業他社と比較して多い状況であります。従業員の能力開発とキャリア形成を重視し、デジタル時代に適応した人材教育体制の強化に注力するとともに、企業体質の強化と持続的な企業価値の向上を目指しております。」
多人数雇用と教育体制不備のリスクについて、デジタル時代への適応、能力開発・キャリア形成を通じた企業体質強化という説明へ再構成している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社グループは、お客様との直接取引、印刷の内製化及び流通の自社配送等を基本方針としていることにも起因し、同業他社と比較して従業員を多く雇用しております。当社グループは、人材を資本として捉え、その価値を最大限に引き出すことで企業価値向上につなげてまいりたいと考えておりますが、時代に適応した人材採用・人材教育体制の確立、運用ができない場合は、企業体質の弱体化を招く可能性があります。」
従来の多人数雇用と教育体制不備のリスクを、人材を資本と捉える考え方と、人材採用・人材教育体制のリスクとして再構成している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、人材が最も重要な経営資源であり、企業の発展には従業員の成長が不可欠であると考えておりますが、時代に適応した人材教育体制の確立、運用ができない場合は、企業体質の弱体化を招く可能性があります。」
多人数雇用を背景に、人材教育体制を確立・運用できない場合の企業体質弱体化リスクを再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、人材が最も重要な経営資源であり、企業の発展には従業員の成長が不可欠であると考えておりますが、時代に適応した人材教育体制の確立、運用ができない場合は、企業体質の弱体化を招く可能性があります。」
人材を重要な経営資源と位置付け、教育体制を確立・運用できない場合の企業体質弱体化リスクを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、人材が最も重要な経営資源であり、企業の発展には従業員の成長が不可欠であると考えておりますが、時代に適応した人材教育体制の確立、運用ができない場合は、企業体質の弱体化を招く可能性があります。」
人材を重要な経営資源と位置付け、教育体制を確立・運用できない場合の企業体質弱体化リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「同業他社と比較して従業員を多く雇用しております。当社グループは、人材が最も重要な経営資源であり、企業の発展には従業員の成長が不可欠であると考えておりますが、時代に適応した人材教育体制の確立、運用ができない場合は、企業体質の弱体化を招く可能性があります。」
同業他社より多くの従業員を雇用する構造と、人材教育体制が適切に確立・運用できない場合の企業体質への影響を記載している。