ディップ（2379）・施策再掲
TCFD提言への賛同と気候関連情報開示
FY2022に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
環境ビジョン・基本方針策定とTCFD賛同18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「2025年２月期に全オフィス及びデータセンターにおけるGHG排出量（Scope１・２）のカーボンニュートラルを達成しました。今後もこの水準を維持することを目標としております。なお、Scope３については排出量の算出・開示を継続しており、削減目標についても継続的に議論を進めております。」
気候関連情報の開示とScope1・2の達成水準維持を継続し、Scope3の算出・開示と削減目標の検討を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「〈想定〉産業革命前に比べて２℃未満の上昇」「2025年２月期までに、全てのオフィスとデータセンターのGHG排出量の100％削減を目標として掲げています。」
TCFD対応を、4℃・2℃未満のシナリオ分析、物理的・政策法的・市場・レピュテーションリスクの整理、2025年2月期までのGHG排出量100％削減目標へ具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2021年10月に、TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）」提言への賛同を表明し、同年12月にTCFDが提言する情報開示フレームワークに沿った開示を行いました。」
2021年10月にTCFD提言への賛同を表明し、同年12月に同フレームワークに沿った情報開示を実施している。