個人情報漏洩・不正利用リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。80社中15社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに123社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社では、スポーツクラブ等の施設の利用者様、オンラインレッスンへの参加者様、通信販売やECサイトの利用者様等の個人情報を保有しています。」
施設利用者に加え、オンラインレッスン、通信販売、ECサイトの利用者情報も管理対象として示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「万が一、個人情報の漏洩や不正利用が発生した場合、社会的評価が失墜することによる、中長期的な需要の低下により、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。また、大量の個人情報が漏洩した場合、該当する会員様等への損害賠償等による影響が生じる可能性もあります。」
個人情報漏洩時の影響として、従来のブランド・業績影響に加え、中長期的な需要低下や損害賠償の可能性を明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「情報システムの構築、社内規定・マニュアルの整備、eラーニング（パソコン等を活用した個人学習）による従業員の教育活動の実施、及び内部統制監査室によるモニタリングを継続的に行い、情報漏洩を未然に防止するよう努めております。」
情報システム、規程・マニュアル、従業員教育、モニタリングによる個人情報保護策が再掲されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社では、情報漏洩を防止するための情報システムの構築、Ｅラーニング（パソコン等を活用した個人学習）等による従業員への教育活動の実施、情報セキュリティに関する社内規程やマニュアルの整備、及び内部統制監査室によるモニタリングを継続的に行っております。しかしながら、万一、個人情報の漏洩や不正利用が発生した場合、ブランドイメージが低下し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
個人情報保護の予防策と漏洩・不正利用時の影響が再掲されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社では、情報漏洩を防止するための情報システムの構築、Ｅラーニング（パソコン等を活用した個人学習）等による従業員への教育活動の実施、情報セキュリティに関する社内規程やマニュアルの整備、及び内部統制監査室によるモニタリングを継続的に行っております。しかしながら、万一、個人情報の漏洩や不正利用が発生した場合、ブランドイメージが低下し、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
複数の予防策を継続しつつ、漏洩発生時のブランド・業績影響をリスクとしている。