印刷用紙の市況変動リスク
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
サイネックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻や中東情勢の緊迫化など地政学リスクの影響を受け、原材料の価格が上昇しており、コスト削減等で吸収しておりますが、今後、市況がさらに高騰した場合には、原材料費の上昇を押さえられず、当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
紙に加えてインク等も対象とし、中東情勢の緊迫化を含む地政学リスクによる原材料価格上昇へリスク範囲を広げている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の影響を受け、紙の市況が上昇しており、コスト削減等で吸収しておりますが、今後、市況がさらに高騰した場合には、原材料費の上昇を押さえられず、当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
紙市況の上昇が現状として続いており、コスト削減で吸収しているものの、さらなる高騰による原材料費上昇リスクを再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の影響を受け、紙の市況が上昇しており、コスト削減等で吸収しておりますが、今後、市況がさらに高騰した場合には、原材料費の上昇を押さえられず、当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
紙の市況上昇が現状として発生しており、ロシアによるウクライナ侵攻の影響と、さらなる高騰による原材料費増加リスクを記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後、市況が大幅に高騰した場合には、原材料費の上昇を押さえられず、当社の経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
印刷用紙の市況高騰による原材料費上昇リスクを再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社の出版事業においては、印刷用紙を原材料として使用しております。従いまして、紙の市況が上昇する局面では取引業者からの価格引き上げ要請の可能性があります。」
印刷用紙の市況上昇と原材料費増加による業績影響の可能性を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の出版事業においては、印刷用紙を原材料として使用しております。従いまして、紙の市況が上昇する局面では取引業者からの価格引き上げ要請の可能性があります。」
印刷用紙の市況上昇と原材料費増加による業績影響の可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社のプリントメディア事業においては、印刷用紙を原材料として使用しております。従いまして、紙の市況が上昇する局面では取引業者からの価格引き上げ要請の可能性があります。」
市況注視と価格交渉を行う一方、大幅高騰時には原材料費を抑えられない可能性を示している。