ギグワークス（2375）・施策再定義
株主優待制度の導入
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載は2026-09-29。
5記載
8年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
デジタルギフト型の株主優待33社が書いているテーマ・逆風0社・追い風33社
ギグワークスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-29再定義適時開示
「今回、さらにより多くの皆様に当社株式を所有いただくために従来のデジタル型ギフトに加え、こども商品券とお菓子のセット、完全人工光水耕栽培野菜セットを新たな株主優待として追加します。」
株主優待制度について、従来のデジタル型ギフトに加えてこども商品券・お菓子セットおよびMUGEN FARMの野菜セットを選択肢として追加した。一方、日本直販株式会社の20％割引クーポンは継続される。canonical thread自体は変更しない。 - FY2025再定義有価証券報告書
「100株以上1,000株未満：日本直販株式会社WEBサイト内で１年間（毎年２月１日から１月末まで）利用可能な20%割引クーポンの贈呈…1,000株以上：…3,000円分のデジタルギフト」
従来の一律30％割引クーポンから、保有株数に応じた20％割引クーポンと3,000円分のデジタルギフトへ内容を変更している。クーポン提供先の日本直販は当年度に売却済みである。 - FY2022再定義有価証券報告書
「株主優待の内容 日本直販株式会社WEBサイト内で１年間（毎年２月１日から１月末まで）利用可能な３０％割引クーポンの贈呈（割引金額の上限は累計(合算)で３０万円（税抜）となります）」
従来のこども商品券・ビットコイン・寄付から、日本直販のウェブサイトで使える1年間の30％割引クーポンへ株主優待の内容を変更している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「株主優待の内容（以下の３つより選択可能）①こども商品券1,000円の贈呈 ②ビットコイン1,000円相当額の贈呈 ③公益財団法人ＳＢＳ鎌田財団へ1,000円を寄付」
1単元以上の株主を対象に、1,000円相当の3選択肢を提供する株主優待制度を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「株主優待制度を導入しております。(1) 対象となる株主 毎年、４月30日、10月31日現在の株主名簿に記載または記録された当社株式１単元以上を保有する株主 (2) 株主優待の内容（以下の３つより選択可能）①こども商品券1,000円の贈呈 ②ビットコイン1,000円相当額の贈呈 ③公益財団法人ＳＢＳ鎌田財団へ1,000円を寄付」
2018年8月に株主優待制度を導入し、1単元以上の株主に1,000円相当の3選択肢を、4月30日・10月31日を基準日として提供する制度を記載している。