コア（2359）・リスク対処
気候変動によるコスト・開示・自然災害リスク
FY2024に初出。2回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2026。直近の記載はFY2026。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
気候変動の政策・技術・市場・物理的リスク113社が書いているテーマ・逆風103社・追い風1社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている113社のうち14社を表示しています。上の文は113社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「本社を含む一部の事業所では100％再生可能エネルギー由来の電気へ切り替えております。」
気候変動リスクへの対応として、電力消費量のモニタリング・節電に加え、本社を含む一部事業所で100％再生可能エネルギー由来電力へ切り替えている。 - FY2024初出有価証券報告書
「・社内開発環境維持コストの増加 ・情報開示不足による企業価値毀損 ・原材料の高騰、調達リスクの増加 ・再生可能エネルギーの導入による設備投資コストの増加 ・脱炭素への取り組み遅れによる炭素税の負担増加等によるコスト増加 ・自然災害等による自社ファシリティの倒壊、従業員の死傷等」
気候変動に伴う開発環境・設備投資・原材料調達・炭素税・情報開示・自然災害に関する複数のリスクを初めて主要リスクとして整理している。