コア（2359）・施策再定義
“0 to 1”＆“1 to 10”によるソリューション創出・拡大
FY2024に初出。5回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2026-H1。直近の記載はFY2026。
5記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
プロジェクト知見のアセット化による知識集約型事業への転換7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「事業戦略では、ＡＩ活用を前提としたマーケットニーズを深掘りすることで新たなソリューションを創出し、また、クローズド環境で利用可能なＡＩのプラットフォームを全国展開してまいります。」
従来の「0 to 1」「1 to 10」によるソリューション創出・拡大の説明を、AI活用を前提とする市場深掘りと、クローズド環境AIプラットフォームの全国展開へ再整理している。 - 2026-04-28前進決算
「事業戦略においては、ＩＴトレンドを活用した社会課題解決型ソリューションの創出により、未来社会及び産業技術の各ソリューション事業において、高い利益率と案件の大型化を図ってまいりました。」
従来のソリューション創出・拡大に加え、高い利益率と案件の大型化を事業成果の方向として明示している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「事業戦略においては、ＩＴトレンドを活用した社会課題解決型ソリューションの創出により、未来社会及び産業技術の各ソリューション事業において、高い利益率と案件の大型化を図ってまいりました。」
従来の「0 to 1」「1 to 10」による創出・拡大の説明を、ITトレンドを活用した社会課題解決型ソリューション、高利益率、案件大型化を重視する表現へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「“0 to 1”では開発知見の標準化によるフレームワークを活用して高付加価値なソリューションの創出を、“1 to 10”では当社グループが所有する様々な製品・サービスを組み合わせたソリューションの創意によるスケールアップをそれぞれ実行」
開発知見の標準化・フレームワーク活用による創出と、製品・サービスの組み合わせによるスケールアップという事業戦略を継続して実行している。新たな段階到達の記載はない。 - FY2024初出有価証券報告書
「“0 to 1”では開発知見の標準化によるフレームワークを活用して高付加価値なソリューションの創出を、“1 to 10”では当社グループが所有する様々な製品・サービスを組み合わせたソリューションの創意によるスケールアップをそれぞれ実行してまいります。」
第14次中期経営計画の事業戦略として、開発知見の標準化による新規創出と、製品・サービスの組み合わせによるスケールアップを新たに名指ししている。