Komori
HODL1(2345)・方針再掲

機動的な資本政策としての自己株式取得

FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q4。直近の記載はFY2018。

5記載
4年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016前進FY2016-Q4再掲FY2017前進FY2018-Q32016: 220162017: 020172018: 220182019: 12019
同じテーマの他社
取締役会権限による機動的な利益還元・資本政策400社が書いているテーマ・逆風0社・追い風401社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの401件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社は、機動的に資本政策を遂行することを可能にするため、会社法第165条第2項の規定に基づき、取締役会の決議により、市場取引等による自己の株式の取得を行うことができる旨を定款に定めております。」

    取締役会決議による自己株式取得を可能とする定款上の方針を再掲している。当期は単元未満株式58株を取得している。
  2. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △ 69」

    当第2四半期累計期間に、自己株式の取得による69千円の支出を計上している。
  3. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社は、機動的に資本政策を遂行することを可能にするため、会社法第165条第2項の規定に基づき、取締役会の決議により、市場取引等による自己の株式の取得を行うことができる旨を定款に定めております。」

    取締役会決議による自己株式取得を可能とする定款上の方針を再掲している。
  4. FY2016-Q4前進有価証券報告書

    「自己株式の取得による支出 △15」

    当第2四半期累計期間の財務活動において、自己株式の取得による15千円の支出を計上している。
  5. FY2016.有価証券報告書

    「当社は、機動的に資本政策を遂行することを可能にするため、会社法第165条第2項の規定に基づき、取締役会の決議により、市場取引等による自己の株式の取得を行うことができる旨を定款に定めております。」

    定款上、取締役会決議による自己株式取得を可能とする方針を説明している。
一緒に動いた変遷

「教育ICTソリューションとクラウド事業の拡大」は、この変遷が動いた5回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1教育ICTソリューションとクラウド事業の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
HODL1の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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