小規模組織と人材流出・採用難
FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
HODL1がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中27社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「本有価証券報告書提出日現在における従業員数は7名であります。」
従業員数は前期の連結80名から7名へ減少し、小規模組織・人材流出に関する従来のリスクが大きく変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2021年10月末現在、従業員67名（内、契約社員２名）と小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。」
連結グループを対象とする小規模組織、業務の属人化、人材流出・採用難のリスクを継続して開示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、2019年10月末現在、従業員73名と（内、契約社員3名）小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。」
連結子会社取得後のグループ全体を対象とするリスク記載へ変わり、従業員数は単体の28名からグループ73名となっている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、平成30年12月末現在、従業員28名と（内、契約社員2名）小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員28名の小規模組織、業務の属人化、人材流出・採用難のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、平成29年12月末現在、従業員31名と（内、契約社員3名、出向社員7名）小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員31名の小規模組織、業務の属人化、人材流出・採用難のリスクを継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年12月末現在、従業員30名と（内、契約社員2名、出向社員3名）小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。今後、当社の成長のためには優秀な技術者等の人材が必要でありますが、適時十分に確保できない場合、当社の財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
小規模組織・業務の属人化による人材流出リスクを継続して開示し、従業員30名の内訳と、優秀な技術者等を適時十分に確保できない場合の影響を記載している。 - FY2016.有価証券報告書
「当社は、平成28年3月末現在、従業員30名と（内、契約社員1名、出向社員3名）小規模組織であることから業務が属人的であるために、人材の流出時に業務に支障をきたす可能性があります。」
従業員30名の小規模組織であることに伴う属人化、人材流出、技術者確保難をリスクとしている。